石川温のPCスマホニュース解説 第74回

2つの「オンライン」に支えられた：

苦境のアップル“増収”のワケ

　アップルは米国時間4月30日、2020年1〜3月期決算を発表。新型コロナウイルス感染症の拡大によって減収が予想されていたが、わずかながら増収となった。

　2020年1〜3月期の売上高は前年同期比1％増の583億1300万ドル（約6兆2000億円）、純利益は3％減の112億4900万ドル（約1兆2000億円）だった。

　売上の約半分を占めるiPhoneは7％減の289億6200万ドルだったが、音楽配信やアプリ販売などのサービス事業が17％も伸びた。また、ワイヤレスイヤホン「AirPods」などのウェアラブル機器も好調な売れ行きとなった。

　新型コロナウイルス騒動により、世界的な混乱が続く中、アップルにとってもこの1〜3月期は苦境に陥っていた。

　2月上旬からは中国本土のアップル直営店をすべて閉鎖。さらに中国のみならず、世界中の直営店を閉鎖していった。

　また、新型コロナウイルスが、アップルが製造を委託する中国本土から発生したため、工場などの閉鎖に追い込まれ、満足に製造できなかったことも影響した。

　本来であれば3月中旬に発表予定であったiPad Pro、MacBook Air、iPhone SEは軒並み発表延期となり、発売自体も大きく遅れた。iPhone SEが3月中に発売できていれば、iPhoneの売り上げはもっと大きかったはずだ。

　経営的にもっと大きなダメージを食らってもおかしくなかったが、アップルが早い段階から「オンライン」にシフトしていた点が功を奏したと言えそうだ。