柔軟かつ高密度なインフラHWにSDDCソフトウェア搭載、仮想マシンあたりのコストを大幅低減
HPE、ヴイエムウェア環境統合の「Synergy with VCF」提供開始
2018年04月20日 07時00分更新
日本ヒューレット・パッカード(HPE)は2018年4月19日、「HPE Synergy」をベースとした「VMware Cloud Foundation(VCF)」向けのハイブリッドITプラットフォーム製品、「HPE Synergy with VMware Cloud Foundation」の国内提供開始を発表した。プライベートクラウド環境においてIaaSを数分で展開でき、パブリッククラウドや従来のラックマウントサーバーと比較して仮想マシンコストを低減できる。さらに“ハイブリッドIT”への移行も簡素化されるという。
HPE Synergy with VCFは、ヴイエムウェアのvSphereやvSAN、NSX、vRealizeを、HPE Synergy上に自動で構築/運用できる製品。通常、VCFの展開には複数の製品、ツールの組み合わせと手順が必要だが、同製品では数回のクリックだけで展開が完了するという。価格は4010万円(税抜)。
HPE 執行役員 ハイブリッドIT事業統括の五十嵐毅氏は、企業IT部門では既存のシステム管理に苦労する一方で、経営層からは「クラウド活用」が要請され、ユーザー部門が独自にクラウド活用を始めるといったことが起きていると指摘。今回の製品でそうした課題を解消する“ハイブリッドIT”が実現できると説明した。
「(HPE Synergy with VCFによって)VMware仮想基盤で構築されたオンプレミス環境を容易にクラウド化することができ、パブリッククラウドとの連携が可能になる。これにより、ユーザー部門が使い始めているクラウド環境をオンプレミスに移行したり、オンプレミスをクラウドに移行したりといったことが可能な真のハイブリッドIT環境を実現できる。IT管理者のクラウド疎遠を解消し、戦略的ITの取り組みへとシフトできると同時に、パブリッククラウドとシームレスに接続し、デジタルイノベーションを推進できるようになる」(五十嵐氏)
HPE Synergyはコンポーザブル・インフラストラクチャをベースとした業界初のプラットフォームであり、従来の(ラックマウントサーバーの)アーキテクチャーに比べて29%低いコスト、パブリッククラウド比では50%低いコストで仮想マシンをホストできると紹介した。加えて、IT管理者一人あたりに表示されるITデバイスの数が3倍になるため、管理者の生産性が向上するという。
HPE GreenLakeフレックスキャパシティを利用することで、オンデマンド型の容量と従量制の課金モデルを適用できる。必要に応じてリソース利用量が増減でき、消費分だけを負担すればよいため、パブリッククラウドと同等以下のコストで、オンプレミス環境での利用が可能になる。
HPE テクノロジーエバンジェリストの小川大地氏は、VCFの採用でコンピュート/ストレージ/ネットワークにおける不要なトラブルを回避することができ、「VMware SDDC Manager」によりセットアップの時間短縮やソフトウェアメンテナンスの自動化といったメリットが享受できると説明。ここにHPEのSynergyを組み合わせることで、ハードウェアコンポーネントを大幅に削減できるほか、「HPE OneView」によるハードウェアメンテナンスの自動化、従量課金モデルでの利用なども実現すると説明した。
「IT部門にとっては、ハードウェアのライフサイクル管理は重要な業務。それは目に見えない部分ではあるが、場合によってはソフトウェアよりも多くのものをバージョン管理しなくてはならない。HPE Synergyによりその効率化が実現する。また、企業の仮想基盤を“Cloud Ready”なものにするソリューションとも言えるだろう。既存システム運用における“守り”を最適化し、同時に新規事業の“攻め”の投資に貢献する」(小川氏)
ネットワークにはSynergyの内部バックプレーンが使われるため、外部スイッチやケーブル接続が不要。1サーバーあたり20Gbps×2ポートを装備し、HCIのストレージトラフィックにも十分対応できる。内蔵ストレージは、各サーバーに2~40個のHDD/SSDスロットを自由に割り当て可能であり、運用開始後でも増減が可能だという。VCFの最小構成である7ノードの場合、10UサイズのSynergyで“In-a-Box”型の提供が可能だ。
さらに、日本ヒューレット・パッカードとヴイエムウェアの両社のブリーフィングセンターを通じて、ハイブリッドクラウド・ワークショップを展開。日本ヒューレット・パッカードでは、ハイブリッドITの推進を担う専任営業部隊を20人体制で設置するという。「ハイタッチ営業における両社でのコラボレーションや、共通のパートナーに向けた施策の実施などにも取り組んでいく」(五十嵐氏)とした。
ヴイエムウェアの山中直上級執行役員副社長は、「顧客のために、オンプレミスを進化させたハイブリッドクラウドの世界を実現するために、両社で意思を持って今回の製品を提案をしていく。これにより、デジタルトランスフォーメーションを加速していくことができる」と述べた。
なお、IDC Japan調べによる2017年第4四半期の国内x86データセンター向けサーバーシェアで、HPEは出荷台数ベースで22.0%、出荷金額で23.0%と、いずれもトップシェアを獲得している。五十嵐氏は、同社がPCやプリンタ、ソフトウェア事業などを分離し、エンタープライズ分野にフォーカスエリアを絞り込んだことで投資が集約され、顧客からはわかりやすく、パートナーからは手を組みやすい体制になっていると説明。その結果として、国内トップシェアを獲得できたと述べた。