まずは大型モニター分野で印刷方式を広める
同社代表取締役 CTO&CQO 田窪米治氏は、今回の製品化について「(ラインの)稼働から1年と3ヵ月で製品出荷ができた」と製品化が順調に進んだことを明かし「規模は小さく、第一歩ではあるがスタートラインに立てた」と語った。
また、ソニーとパナソニックの10年にわたる技術資産を引き継げたことや、技術開発において両者出身の技術者同士のシナジーが生まれたこと、株主、特にジャパンディスプレイの多方面にわたる協力があったことの3点が順調な製品化につながったとした。
さらに、同社の強みとして、印刷設備、ヘッド、インクの材料、プロセス技術をまとめて1社で持っていることを挙げ、ほかのパネルメーカーなどに技術供与する形で印刷方式を広めることも考えているという。
特に大型モニター市場については、開発は進めているものの同社単体で製品化・生産を行なう予定はないことを明かし、あくまで他社への技術供与で製品化を目指す姿勢を強調。
小型モニター分野についても精度を向上させることで製品化を目指すとしており、印刷方式で「(有機ELの)次の生産技術のデファクトを目指す」と抱負を語った。