「Backup Exec 15」最新リリースの新機能も紹介

ベリタス、中小企業のバックアップ動向調査結果を説明

2016年08月04日 07時00分更新

文● 大塚昭彦／TECH.ASCII.jp

　ベリタステクノロジーズは8月3日、中小企業（25～1000名規模）におけるデータバックアップの実態を調査したグローバルレポートと、中小企業向け統合バックアップソフトウェアの最新リリース「BackupExec 15 FP5」に関する説明会を開催した。

説明会前半では中小企業におけるバックアップ実態調査について、後半ではBackupExec最新リリースの新機能について紹介された

米ベリタス Backup Exec担当マーケティングディレクターのアンディ・スペンサー（Andy Spencer）氏

ベリタステクノロジーセールス＆サービス統括本部 Backup Exec プリンシパルスペシャリストSEの小川達彦氏

中小企業においても物理／仮想／クラウドの統合バックアップ環境が求められる

　今回の調査は、世界906社の中小企業のIT意思決定者に対して行われたもので、うち日本企業は151社含まれる。説明会では、世界平均と日本のみのデータを比較した動向も紹介された。

　まず、業務データの主な保管先としては、現状ではまだ「物理システム」（45％）が、「仮想システム」（37％）や「クラウドベース」（18％）よりも多い。これが、将来的にはクラウドへと徐々に移行していくことになる、というのが大きな流れだ。

現在および将来の主なデータ保管先。ちなみに日本の中小企業は、世界平均よりも「物理システム」への依存度が高い。「その理由は不明だが、仮想システムを飛び越して、物理からクラウドへの移行という動きになるかもしれない」（スペンサー氏）

　クラウドの主な利用方法を尋ねると、現在は「電子メール／Exchange」（52％）が最も高いが、今後3年間に「バックアップ／リカバリ」が大きく伸び（3年後に78％）、最も主流の利用方法になることが予想されている。

クラウドの利用目的として、3年後には「バックアップ／リカバリ」が最も主流になると予測

　しかしその一方で、クラウドにすべてのデータを移行できるわけではないという課題もある。企業の機密データや財務データ、従業員や顧客、患者などの個人情報については、いずれもおよそ4割の企業が「クラウドには移さない」と回答している。したがって、これらはオンプレミスの物理／仮想環境に残ることになる。

　こうしたデータ／バックアップ環境の複雑化を背景として、中小企業が導入しているデータ保護ソリューションもまた複雑化しているという。今回の調査結果を見ると、世界平均では1社あたり4.1種類、日本でも平均2.4種類のデータ保護ソリューションが導入済みであり、ライセンスや保守運用に無駄なコストがかかっている。そして、必要な機能をワンストップで提供する統合ソリューションに対し、企業は「コスト削減」（44％）、「データリカバリ時間の短縮」（43％）、「管理のしやすさ」（38％）といった面で期待をかけている。

現在、多くの中小企業が複数のデータ保護ソリューションを導入しており、無駄なコストと手間がかかっている

　米ベリタスのアンディ・スペンサー氏は、今回の調査結果から、中小企業においても物理／仮想／クラウド環境にワンストップで対応できる統合データ保護ソリューションが必要とされており、ベリタスではBackupExecにおいてそれを実現していく方針であることを説明した。

日本の調査結果データによるまとめ

仮想マシンのRTOを「数分」に短縮するBackup Execの最新リリース

　続いてベリタス日本法人の小川達彦氏が、Backup Execの最新リリースにおける新機能を紹介した。

　現在、Backup Execではアジャイル開発手法を取り入れており、四半期に一度、新機能を取り入れた「Feature Pack（FP）」をリリースしている。最新のFPは、8月2日にリリースされた「Backup Exec 15 FP5」で、新たに「仮想マシンのインスタントリカバリ」や「S3プライベートクラウドコネクタ」が追加されている。

　仮想マシンのインスタントリカバリは、VMware／Hyper-V環境に対応した新機能だ。バックアップデータから本番環境へイメージを復元したのちに仮想マシンを起動するのではなく、バックアップ先にあるイメージデータをそのまま使って（読み取り専用）先に仮想マシンを起動させ、その後、本番環境でイメージが復元できたらVMotionやLive Migration機能で稼働環境を移す。これにより、これまで数時間単位だったRTO（目標復旧時間）を数分程度にまで短縮できるという。