Lead accel、ニューチェーンテクノロジーズと共同研究を開始

株式会社Lead accel
― 東京科学大学発スタートアップ2社が連携し、長寿命核分裂生成物の核変換に挑む ―




株式会社Lead accel（本社：東京都港区、代表取締役：近藤正聡、以下「Lead accel社」）は、ニューチェーンテクノロジーズ株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役：岡村知拓、以下「ニューチェーンテクノロジーズ社」）と、加速器駆動型未臨界炉（Accelerator-Driven System：ADS）による長寿命核分裂生成物（Long-Lived Fission Products：LLFP）の核変換に向けた共同研究を開始しました。

Lead accel社は東京科学大学認定ベンチャー第20号、ニューチェーンテクノロジーズ社は同第14号に認定されており、東京科学大学発の原子力スタートアップ2社による強力な連携が実現しました。両社の技術と知見を結集し、放射性廃棄物の課題解決に向けた研究開発を加速させます。
原子力のゴミの問題への取り組みを加速する
原子力エネルギーの利用において、放射性廃棄物を長期にわたりどのように管理・処分するかは、重要な社会課題の一つです。特に、ウランなどが中性子を吸収することで生成されるマイナーアクチノイド（MA）*に加え、核分裂によって生成される長寿命核分裂生成物（LLFP）**についても、長期的な放射性廃棄物管理の負担を軽減するため、核変換技術が将来の選択肢の一つとして研究されています。
Lead accel社は、ADSの工学設計を中核として、LLFP核変換を含む技術開発に取り組んでいます。一方で、将来の社会実装に向けては、技術そのものの検証に加え、開発段階に応じた課題の整理や社会実装に向けた道筋を描くことが必要です。このため、高度な人工知能(AI)・数値解析技術を有し、核変換シナリオの定量的評価に強みを持つニューチェーンテクノロジーズ社との共同研究を通じ、技術と社会実装の両面から可能性を検討します。

*マイナーアクチノイド（MA）：使用済み核燃料に含まれるネプツニウムやアメリシウム、キュリウムなどの核種。代表例として、ネプツニウム237は約214万年、アメリシウム243は約7,370年の半減期をもちます。

**長寿命核分裂生成物 (LLFP): 原子炉の燃料の核分裂によって生成される放射性物質のうち、半減期が長く、長期間にわたり放射能が残る核種。代表的なものにヨウ素129（半減期約1,570万年）、テクネチウム99（約21万年）などがあります。

本共同研究では、ADSによるLLFP核変換の段階的な導入シナリオを検討するとともに、実証・導入に向けた技術的課題や今後必要となる検証内容を整理します。また、将来のエネルギーシステムとの共存を視野に入れ、再生可能エネルギーにより発生しうる余剰電力をADS運転に活用する可能性も、導入シナリオの選択肢の一つとして検討します。
今後の展開
Lead accelは、放射性廃棄物の長期管理という社会課題に対し、核変換技術の可能性を着実に見極め、ADSの社会実装に向けた研究開発を進めてまいります。今回の共同研究を、技術構想を具体的な開発・導入プロセスへとつなぐ一歩と位置づけています。
代表者コメント
株式会社Lead accel
代表取締役　近藤 正聡
放射性廃棄物の長期管理は、原子力の持続的な利用に向けて解決すべき重要な課題です。当社は、加速器駆動型未臨界炉（ADS）による核変換技術の実現を目指し、研究開発を進めています。今回、優れた数値解析技術を有するニューチェーンテクノロジーズ社と連携することで、LLFPの核変換に向けた研究をさらに発展させ、放射性廃棄物の課題解決に貢献していきたいと考えています。
ニューチェーンテクノロジーズ株式会社
代表取締役　岡村 知拓
LLFPの核変換を実現するためには、核変換効率や必要な中性子照射条件などを数値解析によって定量的に評価し、実現可能なシナリオを検討することが重要です。当社が有する数値計算・シミュレーション技術と、Lead accel社のADSに関する技術・知見を組み合わせることで、技術的課題を定量的に評価し、研究開発の進展に貢献していきたいと考えています。

株式会社Lead accelの概要


ニューチェーンテクノロジーズ株式会社の概要


本件に関するお問い合わせ先
株式会社Lead accel　代表取締役 近藤正聡
E-mail：kondo.masatoshi@leadaccel.jp