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ロードマップでわかる!当世プロセッサー事情 第807回

Core Ultra 200H/U/Sをあえて組み込み向けに投入するのはあの強敵に対抗するため インテル CPUロードマップ

2025年01月20日 12時00分更新

文● 大原雄介(http://www.yusuke-ohara.com/) 編集●北村/ASCII

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 今回はCESにおけるインテル製CPU製品のアップデートをお届けしたい。といってもすでにジサトライッペイ氏による「インテルがCore Ultra 200HX/H/Uシリーズを発表、285HXの性能は前世代から最大41%向上」と「Core Ultra 200SシリーズにNon-Kモデルが追加、国内販売はいまのところ未定」が掲載されているわけであるが、この2本目の記事で少しだけ触れられている、エッジ・コンピューティング向けのアップデートである。

エッジ・コンピューティング向けCPUを追加

 インテルはエッジ・コンピューティング向けに、Core Ultra 200H/U/SとCore 200S/H、Core 100U、それとCore 3 Processorをラインナップした。

Core Ultra 200H/U/S以外は「最大」10年の供給保障があるとされている

 もっともこのうち左端のCore Ultra 200H/U/Sに関しては、既存のデスクトップ/モバイル向け製品をそのままエッジ・コンピューティング向けに投入する、Core Ultra 200Hシリーズの5製品Core Ultra 200Uシリーズ、およびCES2025でも言及されたCore Ultra 200SシリーズのNon-K/Non-KFモデルが対象である。もっとも実際にはFモデル(Core Ultra 7 265F/Core Ultra 5 225F)が使われることはないだろうと思われるが。

Core Ultra 200Sシリーズは拡張性を重視する向けということでボードサイズもやや大きめだが、右端のCore Ultra 200H/200Uを搭載するPCOM-B886はCOM-HPC Client Type B Module(120×120mm)で提供される

 これ、エッジ・コンピューティングという言い方をしているのは、組み込み用のSBC(Single Board Computer)やプロセッサー・モジュール/カードに搭載される格好になるからだ。例えば台湾Portwellはインテルの発表に合わせて米国時間の1月6日に、Core Ultra Series 2を利用するSBCを発表している。後で紹介するが、ほかの製品も似たようなもので、組み込み向けのソリューションとして提供される格好である。

 ただ不思議なのは、なぜ組み込み向けSKUではないCore Ultra 200H/U/Sをエッジ向けに投入するか、という話である。この手の製品の場合、設計もそうだが最終製品を売る側も実は時間がかかる。PCの場合は端的に言えばハードウェアだけ組んでしまえば、あとはお客さん(つまりエンドユーザーだ)が勝手にOSやアプリケーションやゲームを入れて使ってくれるから手間はかからない。

 ところがエッジ向けと言われているソリューションは、ハードウェアだけ構成してもダメで、その上で用途別のアプリケーションを構築する必要がある。最近で言えば、例えば無人POSの類だが、基本的な機能(決済機能であるとか入金/釣銭管理、レシート/領収書発行機能、バーコードによる読み取り機能、etc...)は共通的な機能だからそれほど手間はかからない。

 しかし、実際には個々の店舗かチェーン店かにもよるが、その店舗なりチェーン店なりの独自機能(レシートや領収書への店名などの印刷から始まり、決済中に液晶画面に表示する広告やその他機能、クーポンその他の登録、そもそもその店で扱う商品の登録、etc...)とやることは多い。

 個人店はともかくチェーン店ともなるとバックエンドで本部とつながっているのが普通なので、そのバックエンドのシステムとの接続機能も要求される。したがってオーダーを受けても納入までの間に数ヵ月掛かるのは普通だし、チェーン店ともなると台数も大規模になるから納入まで年単位になることも不思議ではない。

 そしてそんな大規模なものでは、そもそもお客の側も導入に先立っていろいろ検討やら社内でのネゴシエーションが必要になったりするので、これも半年から1年掛かったりする。こういう用途なので「お客さんからPOSのオーダーが来たので、CPUを発注しようとしたらもう廃番になってました」という可能性があるPC向けのCPUは、普通は選ばれない。

 もちろんどうしてもほかに選択肢がなければ、大赤字になる可能性を踏まえたうえで、そのPOSシステムが今後10年とかの間に売れるであろう台数+交換用の台数を算出した上で、それを発注して自社内で在庫として抱えるという方法がないわけでもないが、無駄に出費が増えることを考えると「そんなCPU使うの止めよう」という方向に行くのが普通だ。

 そんなことをわかった上で、それでもあえてインテルが投入したのは、ほかに選択肢がないためだ。

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