SmartHRは、2024年8月20日、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」のスマートフォン向けアプリが、50万インストールを突破したことを発表した。
同サービスのスマートフォンアプリは、メールアドレスやPCを持たなくても活用でき、時間や場所を選ばずに各種申請が行えるため、シフト制で働くパートタイマーや移動が多いノンデスクワーカーが活躍する企業での導入が進んでいるという。
実際の有償プランを契約する企業におけるアプリの導入傾向からも、「宿泊･飲食業（導入率1位・84%）」や「卸売･小売業（導入率5位・72%）」､「サービス業（導入率7位・65%）」といったパートタイム・アルバイトなどの雇用形態・制度で働く従業員が多い業種や､「医療･福祉業（導入率2位・79%）」､「運輸･郵便業（導入率3位・75%）」､「製造業（導入率4位・74%）」といった複数拠点があり、現場仕事を担うノンデスクワーカーが多い業種で導入が進んでいる。
利用データからの業界別スマホアプリの導入割合（2023年9月28日〜2024年8月1日）
クリーニング店「ポニークリーニング」を展開する穂高では、4000名を超える従業員のうち約90%がSmartHRのスマートフォンアプリを活用。50代〜60代の女性スタッフを中心に幅広い世代の従業員がいる中で、給与明細の確認や年末調整の申請をデジタル化しているという。穂高ではアプリ導入の決め手について、社員番号でログイン可能で、メールアドレスを持っていなかったり、忘れてしまったりする従業員でも活用できることを挙げている。
