新規事業やCVCを始める、その前に！ 書籍『オープンイノベーション担当者が最初に読む本』【3/1発売】

著者はスイス企業と日本企業の橋渡しをしてきたオープンイノベーションの実践者で、自身の経験にもとづき執筆した。スイスアーミーナイフのようなオープンイノベーションの実践ガイドである。

紺野 登 氏
多摩大学大学院教授
一般社団法人Japan Innovation Network代表理事

多摩大学大学院(経営情報学研究科)教授。エコシスラボ代表、慶應義塾大学大学院SDM研究科特別招聘教授、博士（学術）。一般社団法人Japan Innovation Network(JIN) 代表理事、一般社団法人Future Center Alliance Japan(FCAJ）ファウンダー（理事）、 The New Club of Paris理事。知識の理論と実践をテーマに、デザインマネジメント、知識創造経営、ナレッジマネジメント、目的工学、イノベーション経営システムなどのコンセプトを広める。著書に『イノベーション全書』（東洋経済新報社、2020）他、野中郁次郎氏との共著に『知識創造経営のプリンシプル』（東洋経済新報社、2012）『構想力の方法論』(日経BP、2017）などがある

イノベーションにとって失敗は成功の母である。しかし日本の企業においては、「何かして失敗すること」よりも「何もしないこと」が評価に繋がりやすい。
このことがイノベーションの失敗要因となっている。オープンイノベーションは21世紀の日本企業の生き残りをかけた戦いであり、あらゆる企業が変革を迫られている。 このような時代、旧態依然とした企業が生まれ変わり企業文化の自己変革を行い、プロジェクトを成功に導くための道標となるだろう。

清水 亮 氏
株式会社ゼルペム　AIスペシャリスト

世界を放浪の末、2022年UberEats配達員となる。AI研究家としてシラス「教養としてのAI講座」を開講し日々のAIニュースを追い続けるほか、自身も複数のAIプロジェクトの企画開発に携わる　
　

「オープンイノベーションコンテスト」など日本では一般的ではない手法や、欧米におけるオープンイノベーションの研究成果が多数紹介されており、他の類書にはない内容となっている。ガラパゴス化しているのかもしれない日本のオープンイノベーション手法を用いて行き詰まったケースにおいて、本書籍を参考にしてブレークスルーを見い出せる可能性を感じる。

鮫島 正洋 氏
弁護士法人内田・鮫島法律事務所　代表パートナー

1963年1月8日生（58歳）東京工業大学金属工学科卒業。藤倉電線㈱（現 ㈱フジクラ）にてエンジニア（電線材料の開発）、92年弁理士登録後、日本アイ・ビー・エム㈱にて知的財産業務を経て99年弁護士登録。2004年内田・鮫島法律事務所を設立、現在に至る。
弁護士業に留まることなく、知財戦略、知財マネジメント、知財政策など多方面にかかる貢献に対して2012年知財功労賞受賞。オープンイノベーションに関連する複数の政府委員歴任、政策動向にも詳しい。
著書；「技術法務のススメ」（日本加除出版2014）〔共著〕、「知財戦略のススメ コモディティ化する時代に競争優位を築く」（日経BP2016）〔共著〕など。
「下町ロケット」に登場する神谷弁護士のモデル。

世の中では、“オープンイノベーションは掛け声で終わる”というケースが散見されています。それは、個々人が独自の進め方でオープンイノベーションを推進しており、社内で共通認識を持って推進していないため、仕組化が出来ていないためと考えます。
このような中で、本書は、筆者のオープンイノベーション実務者の立場から体系的で網羅的な解説と、具体的な進め方の例、さらにはツール・サービス紹介まで網羅されており、オープンイノベーション未経験者からすでに担当されている方まで幅広く有効に活用可能な、今までになかった書籍となっています。

加福 秀亙 氏
リンカーズ株式会社　取締役

2003年4月：野村総合研究所コンサルティング事業本部
製造業、エネルギー産業を中心に市場/技術調査、事業戦略立案、技術戦略立案、海外展開支援などのコンサルティングに従事。特に、技術的切り口や産業構造の切り口から現地現物に基づいた調査ベースのコンサルティングを数多く実施。
2013年4月：Distty株式会社（現リンカーズ株式会社）
二人目として参画。当初は東日本大震災後の産業復興に伴う活動のため、東北を中心に活動を実施し、ものづくりのビジネスマッチングにニーズを見出し事業化。現在は、特に大企業の立場に立ったオープンイノベーション支援を担当し、日本ならではのオープンイノベーション・外部連携のあり方を追求。