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W杯は盛り上がる日本代表 日本サッカー協会が抱えるビジネスの課題

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 日本中が湧いた「2018 FIFAワールドカップ ロシア」が記憶に新しいが、日本代表などサッカー界を支える日本サッカー協会が9月、人事部長を求人サービス「ビズリーチ」で公募した。2018年に入り、段階的に進めている組織改革の一環のようだが、背景に何があるのか、日本サッカー協会は何を企んでいるのか? 人事部長公募を考案したという専務理事の須原清貴氏に話を聞いた。

日本サッカー協会の須原清貴専務理事

次のステージに向けて組織改革を進める日本サッカー協会

――まずは公益財団法人としての日本サッカー協会の役割から説明していただけますか?

須原 先にロシアで開催されたFIFAワールドカップは非常に盛り上がりました。その後はU-20女子が優勝しました。彼ら、彼女らの頑張りは観る人に感動を与えています。我々日本サッカー協会は、男子・女子、障がい者、そしてフットサル、ビーチサッカーと様々なカテゴリ、年齢層の日本代表が世界舞台で戦い活躍できるようにすることです。これにより、皆さんに夢とよろこび、興奮を届けることができます。

 もうひとつの役割として、グラスルーツの推進です。日本代表のような選手にはなれないが、都道府県協会、市区町村協会に登録している人、それ以外にも趣味でサッカーやフットサルを楽しんでいるという人たちのサポートもあります。数としては、こちらの方がはるかに多い。この人たちの世界観にも寄り添わなければならない。

 このように、日本サッカー協会は日本代表を強くすること、日本サッカーをトップダウンで盛り上げること、この2つを同時にやっていかなければならない。競技人口が少ないスポーツが強くなることはないので、両輪で進めて行きます。

 例えば指導者はS級を筆頭に、A、B、C、Dと級があります。全国に指導者がいますが、全員がサムライブルーやなでしこを育てるために指導しているわけではなく、ボールに触れてサッカーの面白さを知ってもらおうというスタンスで指導をしている人もいます。単純ではないのですが、どうやって人口を増やし、その結果サポートしてくれているスポンサーなどの方々に付加価値を提供して行くのか。応援していて楽しい、面白いと思ってもらえるのか、どうやってお預かりしたお金を日本サッカーのために還元できるのか、再配分できるのかを考えていかなければなりません。

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