三菱東京UFJ銀行が、人工知能技術を活用したビッグデータ分析による業務効率化に取り組んだ。支援した日立が9月25日、発表した。
日立は三菱東京UFJ銀行において、2015年3月～6月に名札型のウェアラブルセンサーで取得した行動データを、人工知能技術を活用して分析する試行実験を行った。
具体的には、一部の行員が業務中に装着したウェアラブルセンサーから身体の動きに関するデータを収集し、組織の生産性との相関性が高い「組織活性度」を算出した。また、行員のコミュニケーションとその頻度や業務の継続時間などに関する行動データを計測し、職位や年齢などの属性、懇親会などの行事の有無と関連付けた分析を行い、組織活性度に与える影響が大きい要素、およびその影響度を定量的に算出した。
三菱東京UFJ銀行はこの組織活性度を基に、生産性の向上に努める。
今回活用した人工知能技術は、さまざまな種類のビッグデータを基に、業務の生産性や業績の向上といった組織の大きな目的と関連する自称や条件の組み合わせを自動的に抽出するもので、目的の達成につながる具体的な仮説と改善施策の立案に寄与する。分析担当者の知識や経験に依存した従来の検証よりも、利用できるデータの範囲が広がり、新たな仮説を発見できる可能性が高まるという。
