モーターメーカーの日本電産（Nidec）と日本IBMは6月22日、IoT分野におけるビッグデータ解析技術について共同の取り組みを開始したことを発表した。日本電産グループのモーターを組み込んだ生産設備／機器の「早期異常検知」や「停止時間の短縮」を目的としている。
日本電産と日本IBMが共同で開発した、プレス機の「早期異常検知」の仕組み。プレス機のさまざまなセンサーから得た運転データを分析、早期の異常予測に生かす
日本電産は、超大型の産業用から精密機器用まで幅広いモーターを生産する総合モーターメーカー。同社では、2030年度の「売上高10兆円」を目標に新規大型事業を創出するため、グループ製品のIoT化による付加価値強化の戦略を展開している。具体的には、従来のモーター製品売り切りモデルから、IoT活用によるソリューションビジネスモデルへの転換を図り、保守サービスを含めたライフサイクルサービスを提供すること目指している。
「機器故障の予知診断」や「故障時の的確な要因分析」を可能にするため、日本電産はIBMの協力の下、IBMがグローバルで蓄積してきた異常検知／予防保全のスキルや知見を生かし、コンサルティングやソフトウェアの活用、システム構築を提供する方針。
今回両社では、グループ会社の日本電産シンポが提供するプレス機において「早期異常検知による稼働率向上」の技術開発を開始した。さまざまなセンサーの相関関係から得られるデータを分析して、人間が気づく前に異常を検知し、不具合発生前に対処できるシステムの構築を目指している。
開発に先立って顧客ニーズを分析した結果、プレス機現場での不良要因の多くが「金型」に起因することが判明し、金型起因の問題を事前予知することで稼働率向上につながることがわかった。そこで、プレス機に各種センサーを装着して集めたデータを分析し、その結果から金型を含む製品異常発生の検知が可能になった。顧客サイドでは、「金型ヘルススコア」という数値で金型の状態を監視することにより、金型起因の停止時間の低減や金型寿命の延命が可能となり、ひいてはプレス機の稼働率向上につながる。
さらに日本電産では、2015年中に海外プレス機工場で異常発生時の要因分析にも取り組む。また今後、今回開発したビッグデータ解析技術を活用した異常検出モデルを、プレス機以外にも展開し、十分な実証ができた段階で同社グループの機器装置への実装や、外販を進めていくとしている。
