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ネットレイティングス、米国の投稿ビデオ無料共有サイト“YouTube”への日本からの訪問者が急増――利用率も米国並みに

2006年04月27日 22時54分更新

文● 編集部

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ネットレイティングス(株)は27日、2006年3月のインターネット利用動向情報サービスの調査結果を発表した。

それによると、米国で人気が高まっている投稿映像の無料共有サイト“YouTube”(youtube.com)への訪問者が2005年12月以降急速に増加し、米国では776万人、日本からも212万人に達していることが分かった。日本国内のネットユーザー全体におけるリーチ(利用率)も5.2%で、同期間の米国内におけるリーチ(5.4%)に匹敵し、全内容が英語で提供されているウェブサイトとしては、異例な利用率と言えるとしている。

YouTube訪問者の日米比較
“YouTubeの訪問者数とリーチについての日米比較”(2006年3月、家庭のパソコンからのアクセス、米国のデータはNielsen//NetRatings US Reportによる)

“YouTube”への訪問者は、19歳以下が全体の27%を占めるなど、若年層が多いのが特徴。同サイトに誘導する直前参照サイト(流入元)は、ブログやSNS、フラッシュ(Flash)専門ポータルサイトなどが上位に並んでおり、日記や投稿の口コミやリンク集などを通して個別のビデオクリップが紹介されるため、英語であることを意識せずに視聴するケースが多いと考えられるとしている。1人あたりの訪問頻度は3.2回、平均利用時間は約33分で、これは米国での指標をどちらも上回っているという。

同社の代表取締役社長兼チーフアナリストの萩原雅之氏は、「同サイトには、日本のテレビ番組など著作権上の問題があると思われる動画が多数投稿されているため、あまり表立って紹介されていないのが実情です。しかし、急速な普及実態が明らかになったことで、今後、コンテンツ流通をめぐる議論にも影響を与えそうです。一方、YouTubeが日本で米国並みに浸透していることは映像コンテンツの魅力に国境のないことを証明しています」と述べているという。

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