ネットレイティングス(株)は30日、4月度のインターネット利用動向情報サービスの調査結果を発表した。それによると運営企業別集計において企業が運営する全ウェブサイトの非重複の利用状況を表わすプロパティーで、“Google”の利用者数(家庭からのアクセス)が1420万人となり、前年同月比で31％増加し、伸び率が“Yahoo!”の14％、“楽天”の9％と比べて大きく上回った。また、1人あたりのページビュー数も伸びているため、全体のページビュー数は44％と、さらに大きな伸び率となったという。
これには、従来のキーワード検索の利用者が増えたほか、“Googleマップ”、『Googleデスクトップ』、“Googleビデオ”など、この1～2年に提供を開始した新しいサービスが貢献していると同社では見ている。利用者数は、“Googleマップ/ローカル”が156万4000人、『Googleデスクトップ』が62万5000人。“Googleビデオ”は日本では提供されていないにもかかわらず55万人の利用者を集めている。その一方で日本語版の“Googleニュース”は、2004年10月の公開当初から月間100万人前後の横ばい状態が続いているという。そのほか、従来のサービスでは“Googleイメージサーチ”が195万人と前年同月比38％増となったのが目立っている。
同社の代表取締役社長兼チーフアナリストの萩原雅之氏は「Googleは、昨年から今年にかけて新しいサービスを立て続けに発表し、ネット業界で注目を集めています。しかし、一般のネットユーザーの利用実態をみると、まだまだ一般的な検索のみというケースが多く見られます。非検索系サービス利用者も着実に増加しており、Googleイコール検索というネットユーザーの認識も、今後変わっていく可能性は高そうです。なお視聴率データによる推計は困難ですが、他のポータルサイトへの検索エンジン提供やGoogleマップのAPI利用サイトなどにより、Googleドメイン以外での『間接的利用者』も増えていると考えられます」と述べている。
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