量子ハードウェアや関連技術の8社と協業し、自らは“インテグレーター(統合役)”を務める
量子コンピュータに必要なHPCとの統合――HPEが選んだ「自ら作らない」戦略
2026年11月16日 09時00分更新
Hewlett-Packard Enterprise(HPE)は今年6月、量子コンピューティング分野で8社との協業拡大を発表した。Intel、IQM、Qblox、Quantinuum、QuEra Computing、Quantum Machines、Rigetti、Riverlaneの8社と連携し、高性能計算(HPC)と量子コンピューティングを統合したハイブリッドシステムの実用化を目指すという内容だ。
注目すべきは、HPE自身では量子ハードウェアを開発しないという同社の戦略的な選択だ。Google、IBMなどが自社で量子プロセッサの開発を進める中、HPEは“統合役”に徹する道を選んだ。
8社体制で描く「フルスタック」戦略――「作らない」という決断の背景
今回の協業先8社は、役割に応じて3つのレイヤー(層)に分類できる。最も物理基盤に近い低レイヤーには、量子ハードウェアを手がけるIntel、IQM、Quantinuum、QuEra Computing、Rigettiの5社がある。次に、量子ビットを操作するマイクロ波/レーザーパルスを生成する量子制御分野は、Quantum MachinesとQbloxの2社。そして、量子誤り訂正/量子アルゴリズムソフトウェアは、Riverlaneが担う。
これらの提携により、対応する量子ビット方式は中性原子、イオントラップ、超伝導、シリコンスピンの4モダリティに及ぶ。
HPEでHPC&AIインフラソリューション部門を率いるトリッシュ・ダムクロガー(Trish Damkroger)上級副社長兼GMは、「スーパーコンピューティングと量子技術をハイブリッドプラットフォームとして統合することで、研究から実運用への移行を加速させる」と、同社の狙いをコメントしている。
また、HPE Labsでチーフアーキテクトを務めるKirk Bresniker(カーク・ブレスニケル)氏は、「HPEにとって量子コンピューティングは新しいものではない」と強調する。同社は15年前、ダイヤモンド格子上の窒素空孔中心を用いた量子ビットの研究を自社で行っていた。ただし、当時のチームは、技術的な進歩は確認できたものの「エンタープライズ向けアプリケーションへの道筋が見えなかった」として、大規模集積フォトニクス分野へと方向転換した経緯があるという。
HPEの転機となったのは、HPE/SGI/Crayの統合によるエクサスケールシステムの実現だった。ブレスニケル氏によれば、エクサスケールシステムを導入した顧客の多くから、「次の世代では量子コンピューティングを統合してほしい」という共通の要望が寄せられたという。エクサスケールシステム上で動くアプリケーションの多くが、電子や凝縮系物理のモデリングなど量子力学に関わる計算であり、量子プロセッシングユニットによる高速化の有力候補だったことも背景にある。
その上でHPEは、量子ビット生成技術そのものを一から開発するのではなく、「CPUとGPUに及ぶ産業化/統合/スケールの知見」(ブレスニケル氏)を持ち込む統合役として、量子コンピューティング市場に参入することを選んだ。
量子ビット方式はトラップイオン、スピン量子ビット、超伝導、中性原子など複数あるが、それぞれ異なる利点を持つため、ブレスニケル氏は「単一の方式が今後主流になるとは限らない」「一つの問題を解くために、複数の方式を組み合わせる必要が出てくる可能性がある」と語る。そのため、特定方式に依存しない統合基盤の必要があると強調した。
なお、今回発表された商用パートナーシップとは別に、HPEは2025年11月に「Quantum Scaling Alliance」というオープンな研究コミュニティも設立している。数億量子ビット規模までのスケーリングに向けた課題を体系的に洗い出した90ページの論文が出発点となっており、産業界・学術・国立研究所の11団体が参加する。
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