「マネーの虎」出演で知られる実業家・南原竜樹氏、「スワイプ型動画LP」事業の顧問に就任

株式会社エフェクトプロ
TikTok・Instagramリールのように“縦スワイプで見るLP”。ショート動画時代の新しいWEBマーケティング体験を事業家視点から強化

株式会社エフェクトプロは、縦型ショート動画を上下にスワイプしながら商品・サービスについて理解できる「スワイプ型動画LP」事業の顧問に、実業家・南原竜樹氏が就任したことをお知らせします。





「スワイプ型動画LP」は、TikTokやInstagramリールのように、スマートフォンの画面上で縦型動画を上下にスワイプしながら、商品・サービスの特徴、利用シーン、料金、スタッフ紹介、問い合わせ導線などを順番に閲覧できるランディングページです。


エフェクトプロでは、ショート動画広告が普及する一方で、その遷移先となるLPには依然として文章と静止画を中心とした形式が多いことに着目。


「広告は動画で見るのに、広告をタップした瞬間からLPを読む」
というユーザー体験の変化をなくし、広告から商品理解、問い合わせまでを同じ縦型動画体験でつなぐことを目指して「スワイプ型動画LP」を展開しています。
今回、複数の事業経営に携わってきた南原竜樹氏を顧問に迎え、サービス開発、販売戦略、事業展開をさらに強化していきます。

ショート動画は当たり前に。それでもLPは「読む」が中心
TikTok、Instagramリール、YouTube Shortsなどの普及により、スマートフォン上では短い縦型動画をスワイプしながら情報を見る行動が一般的になっています。
企業のWEB広告でも、商品紹介、スタッフ出演、利用シーン、How To、顧客の悩みを表現した動画など、縦型ショート動画の活用が広がっています。
一方で、その広告をタップした先では、文章と静止画を縦にスクロールしながら読む従来型LPへ移動するケースも少なくありません。


エフェクトプロでは、この広告とLPの閲覧体験の違いに着目しました。
広告でショート動画を見ていたユーザーが、LPでもそのまま動画を見ながら商品やサービスを理解できる。
そのために開発したのが「スワイプ型動画LP」です。

「読むLP」から「見るLP」へ。1スワイプ＝1テーマで情報を届ける
スワイプ型動画LPでは、スマートフォンの画面いっぱいに動画や画像を表示し、上下にスワイプしながら情報を確認します。
従来型LPのように、一つの画面へ複数の画像や文章を配置するのではなく、
「1スワイプ＝1テーマ」
として情報を設計できることが特徴です。


例えば、
商品・サービスを実際に使用している動画
利用者が抱えている悩み
商品・サービスの特徴
スタッフや担当者による説明
利用方法
料金
よくある質問
問い合わせ・予約
などを、一つひとつの短い動画として順番に見せることができます。
文章だけで「分かりやすい」「使いやすい」「雰囲気が良い」と説明するのではなく、実際の映像で見せることができる。
これがスワイプ型動画LPの基本的な考え方です。

広告からLPまで「縦型動画体験」をつなぐ
例えば、Instagramリールで縦型動画広告を見たユーザーが、商品に興味を持って広告をタップした後、従来型LPの場合、その瞬間から文章や静止画をスクロールして読む体験へ切り替わります。


スワイプ型動画LPでは、広告をタップした後も縦型動画が表示されます。
ユーザーはこれまでと同じように上下へスワイプし、
「興味を持つ」
↓
「詳しく知る」
↓
「比較・検討する」
↓
「問い合わせる」
まで進むことができます。
ショート動画広告とLPを別々のものとして考えるのではなく、広告からコンバージョンまでを一つの連続したスマートフォン体験として設計します。

「どの動画が見られたか」を、ブロック単位で分析
スワイプ型動画LPは、単に動画を並べるだけではありません。
各動画を独立したブロックとして設計するため、
「どの動画まで見られたか」
「どこで離脱したか」
「どの訴求からCTAへ進んだか」
など、動画ごとのユーザー行動を確認しながらLPを改善できます。
従来型の縦長LPでは、ヒートマップなどを使ってページ全体の閲覧状況を分析する方法が一般的でした。
スワイプ型動画LPでは、「動画単位」でコンテンツを分けることで、どのテーマがユーザーの関心を集めたのかを把握しやすくしています。
エフェクトプロでは、こうしたデータをもとに動画の順番や内容、CTAなどを継続的に改善するLPO（ランディングページ最適化）も行っています。

直近24か月で5,000回のLP改善を実施
エフェクトプロでは、2024年9月1日から2026年8月31日までの24か月間で、5,000回以上のLP改善を実施してきました。
スワイプ型動画LPでは、こうした改善実績をもとに、ユーザーの閲覧データや反応を確認しながら、
動画の順番
訴求内容
CTA
離脱が発生するブロック
広告クリエイティブとLPの接続
などを継続的に見直します。制作して終わりではなく、「どの動画を、どの順番で、どのように見せるか」までデータをもとに改善することを、スワイプ型動画LPの特徴としています。
※「5,000回」は、2024年9月1日～2026年8月31日に株式会社エフェクトプロが実施したLP改善施策の累計回数です。

南原竜樹氏を顧問に迎え、「LP」という枠を超えた事業展開へ
今回、エフェクトプロはスワイプ型動画LP事業の顧問として、実業家・南原竜樹氏を迎えました。
エフェクトプロでは、スワイプ型動画LPを単なるWEBページの新しいデザインではなく、
「ショート動画時代のユーザー行動に合わせて、広告からコンバージョンまでを再設計するマーケティング手法」
として展開していきたいと考えています。
今後は南原氏の事業家としての知見を取り入れながら、サービス設計、販売戦略、パートナー展開、異業種への導入など、スワイプ型動画LP事業の拡大を進めます。

南原竜樹氏 コメント
「今は、スマートフォンで動画をスワイプして情報を見ることが当たり前になっています。それなのに、広告を押した先では従来と同じようなWEBページを読む。この部分には、まだ大きな変化の余地があると感じています。
スワイプ型動画LPは、単にLPを動画に置き換えるという話ではなく、今のユーザーが情報を見る行動そのものにWEBマーケティングを合わせていく発想です。
商品やサービスを『読む』のではなく『見て理解する』。この新しいWEB体験を、さまざまな業界へ広げていけるよう、事業面から支援していきたいと思います。」

南原竜樹氏プロフィール
南原竜樹氏
株式会社LUFTホールディングス 代表取締役。1960年岡山県生まれ、名古屋育ち。
1982年、大学在学中に高級外車の並行輸入事業を開始。1988年にオートトレーディングルフトジャパン株式会社を設立し、自動車輸入・販売事業を拡大。ロータス、MGローバー、TVRなどの輸入・販売に携わり、チェッカーモータースの買収などを通じて事業規模を拡大。2003年には売上高94億9,200万円規模まで成長。
2002年春から2004年3月まで、日本テレビ系のテレビ番組「￥マネーの虎」に出演。冷静かつ鋭い経営判断から「冷徹な虎」と呼ばれ、広く知られる。
2005年、主要取引先だった英国MGローバーの経営破綻により大きな経営危機に直面。25億円の負債を抱え、売上が大幅に落ち込むなか、事業の多角化によって再建を進め、2016年には再び年商100億円規模まで事業を成長させる。
現在は、40年以上にわたる経営経験と、事業成長・経営危機・再建の知見を生かし、企業経営者への顧問・経営支援活動を展開。

「スワイプ型動画LP」について
スワイプ型動画LPは、縦型ショート動画を上下にスワイプしながら、商品・サービスについて理解できるランディングページです。
広告からLP、問い合わせ・予約までをスマートフォンに最適化した動画体験でつなぎ、制作後はユーザー行動データをもとに継続的な改善を行います。
【主な特徴】
・縦型動画を上下にスワイプして閲覧
・1スワイプ＝1テーマで情報を構成
・動画ごとのユーザー行動を分析
・ショート動画素材の制作に対応
・広告運用、LP制作、LPOまで一体的に支援

「スワイプ型動画LP」に関するお問い合わせ
スワイプ型動画LPの導入、制作、広告運用、LPO、パートナー連携などに関するご相談を受け付けています。
株式会社エフェクトプロ
スワイプ型動画LP事業窓口
お問い合わせ・詳細：
https://effect-pro.co.jp/swipe-douga-lp/seisaku

株式会社エフェクトプロについて
株式会社エフェクトプロは、WEB広告運用、マーケティング戦略、ランディングページ制作、ショート動画、広告クリエイティブ、LPOなどを通じて、企業の顧客獲得を支援するWEBマーケティング会社。

広告を見てから商品・サービスを理解し、問い合わせ・予約・購入などのコンバージョンに至るまでのユーザー体験全体を設計し、制作後もデータをもとに継続的な改善を行う。

会社概要
会社名：株式会社エフェクトプロ
代表取締役：渡邉風太・川越翔貴
WEB広告事業所在地：大阪府大阪市北区天神西町6-7 グランシティビル大阪 2F
事業内容：WEBマーケティング事業
コーポレートサイト：https://effect-pro.co.jp/

本件に関するお問い合わせ
株式会社エフェクトプロ
広報・問い合わせ窓口
E-mail：honbu@effect-pro.co.jp

南原竜樹氏の顧問就任、スワイプ型動画LPの仕組み・事業展開に関する取材についても、上記窓口にて受け付けています。