なぜ“挑戦の火”は学校で消えるのか？ 鍵は「異業種交流」。子どもの挑戦心を止めない“着火法”

教員の内なる気づきを促すプログラム設計

石井：具体的に先生方にお伝えしていく取り組みの中では、どのようなことをされているのでしょうか？

池田：まず、マインドセットの変革から始めています。変化のスピードがますます加速する時代において、学校現場は現状維持や前例踏襲では立ち行かなくなっています。最初に現状認識を共有し、先生自らがアントレプレナーシップを発揮することで、新たな価値を生み出す主体となることが求められている、と伝えています。

　プログラムでは、その実践を深めるために「マインドセット」と「スキルセット」の両輪を提供しています。 マインドセットの醸成においては、「イエスアンド（Yes, and）」の手法を取り入れています。他者のアイデアを肯定的に受け止め（Yes）、さらに自身の価値観や新たな視点を加える（and）ことでアイデアを発展させ、創造性や共創の土壌を育みます。

　もう一方のスキルセットでは、起業家理論の「エフェクチュエーション」を軸にしています。これは、自らの経験や人脈、使える資源といった「手持ちの手段」を起点に、新たな価値創造を実践する方法です。実は、学校現場には自身の経験や教員間のネットワーク、保護者や地域とのつながりといった資源が豊富に存在するにも関わらず、それらが十分に活用されていなかったり、そもそも資源として着目されていなかったりする現状があります。

　そこで私たちは、ビジネス界、特に新規事業に携わる実務家をプログラムに招いています。社会課題に挑むアントレプレナーと対話し協働する機会を通じて、先生方の内発的な気づきを促します。学校の枠を越えてビジネスサイドの人々とつながることで得られる「越境的な視点」も重視しています。このように、マインドセットとスキルセットの両面からアプローチしています。

石井：私も教員時代、「社会を知らない」というコンプレックスから「越境」を模索した経験があるので、先生方がビジネスサイドの方々とつながれる機会は非常に意義深いと感じます。そうした先生方の内発的な気づきを促すうえで、プログラム設計の際に特にこだわっている点があれば教えてください。

池田：誰を「越境」の相手としてお招きするか、という点には特にこだわっています。一見、遠い世界に見えるかもしれませんが、実は学校という組織は、文化的に大企業と非常に近い。だからこそ、ゼロイチの起業家よりも、大きな組織の中で新しい挑戦をしている新規事業担当者の方が、先生方にとっては親和性が高いのではと考えています。

「あの人はすごい人だ！　自分には縁遠い！」ではなく、「自分たちと近い環境で挑戦している人だ」と感じてもらうことが、最初の一歩として非常に重要だと考えています。対象は主に中学校・高校の現職教員で、年に数回、外部との越境的対話を含む実践機会を設けています。これまでに法人として、さまざまなプログラムを通じて延べ420名以上の先生方に思いを届けてまいりました。

　さらに、教員限定のコミュニティも運営しています。先生方は営利目的が強いビジネスに抵抗感を抱く傾向があるため、私たちは株式会社ではなく非営利の一般社団法人という形態をとり、「利益のためではなく、純粋に先生方へ価値を提供したい」という姿勢を大切にしています。