スペシャリストにきいた

iPhone 17は法人一括導入に向いている？ メリットと注意点を整理

先日発表されたiPhone 17、業務用スマホとしてはどう？

　先日、アップル「iPhone 17」が発表された。個人での人気は言うまでもないが、iPhoneは法人での採用率も高いスマートフォンだ。

　そこで、法人向けにスマートデバイスの導入支援事業を展開するイシンに、iPhone 17が企業でのビジネス用端末としてどの程度向いているのかを聞いた。

カメラの性能が大きく向上、買い替え理由に

　イシンは、導入前のコンサルティングからキッティング、社員向け説明会、導入後の保守・運用まで、アップル製品の法人導入を包括的に支援する企業だ。取り扱いジャンルはiPhoneやiPadといったアップル製品だけでなく、Windowsマシン、Androidスマートフォンなど多岐にわたる。

　アップル製品に関しては、アップルのパートナー企業として正式に認定を受けているほか、従業員全員が「Apple Certified Support Professional」の資格を有しており、大手企業の大量導入にも多数関わってきた。代表取締役社長の大木豊成氏は、日本におけるiPhone普及の黎明期から企業でのiPhone導入に携わってきたスペシャリストだ。

イシン代表取締役社長 大木豊成氏

　大木氏はiPhone 17の法人での導入について、「まず、カメラ性能の改善は、iPhone 17の大きなポイントのひとつになると思います」と話す。

　iPhoneは近年、スタンダードモデルが2つ、Proモデルが3つのカメラレンズを搭載するのが一般的。これは幅広い画角での撮影に対応するための構成だ。iPhone 17では2つのレンズが4800万画素へと進化。iPhone 17 Proではすべてのレンズが4800万画素へと進化した上に、望遠レンズは光学8倍ズームにも新たに対応している。

　iPhone 17では、大木氏は「たとえば建築や土木の分野では、現場で撮影した写真をそのまま基幹システムに登録することも多くあります。カメラ性能の向上が、買い替えのきっかけになる企業も多く出てくることが予想できるでしょう」と話す。

　さらに「従来のモデルは、レンズが自動的に切り替わる際に、レンズの位置に由来して、フレームが微妙にずれてしまうことがありました。実機を手にしてみるまではわかりませんが、iPhone 17シリーズで、このあたりの使用感も向上していると、より企業利用での需要が高まると予想しています」とも付け加えた。