持続可能なAI技術発展とグリーン社会の両立を目指す

脱NVIDIAの布石か　さくらとPFN、Rapidusが国産AIインフラでタッグ

　Preferred Networks（PFN）、Rapidus、さくらインターネットの3社は、2025年1月8日、グリーン社会に貢献する“国産AIインフラ”の提供に向けて、基本合意を締結したことを発表した。

　現在、AI技術の開発・社会実装には莫大な計算力が求められ、継続的かつ安定的な計算力の拡大が不可欠な一方で、増加する電力消費量や、国際情勢の変化に伴う半導体サプライチェーンのリスクが大きな課題となっている。

　そんな中、グリーン社会に貢献する国産AIインフラを整備すべく、3社が結集。各社が取り組んでいるグリーン技術を活用しながら、PFNが今後新たに設計する省電力かつ高い演算性能を持つAIプロセッサー「MN-Coreシリーズ」の最先端モデルをRapidusが製造し、さくらインターネットが持つ生成AI向けクラウドサービスの開発における知見を組み合わせる。

　また、この取り組みを国内の様々な事業者が運営するデータセンターにも展開して、日本において安定的かつ持続可能なAI技術の発展とグリーン社会の両立に貢献することを見据えているという。

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