【タリーズコーヒージャパンで自社割活用が約67倍に!?】カンリー福利厚生、同プロダクト内に自社割の活用促進ができる新機能をリリース。

株式会社カンリー
～タリーズコーヒージャパンで導入決定、先行導入で自社割利用率の向上が確認される～

店舗経営を支える世界的なインフラの創造を目指す株式会社カンリー（所在地：東京都品川区、代表取締役：辰巳 衛、秋山 祐太朗）が提供する、雇用形態や働く場所を選ばずに使える「カンリー福利厚生」にて、社員・従業員割引（以下、自社割）の活用促進ができる新機能の提供を開始しました。

導入企業の従業員は、「カンリー福利厚生」のスマホアプリから各種優待と自社割をシームレスに切り替えて利用可能になります。
また、タリーズコーヒージャパン株式会社で「カンリー福利厚生」の導入と本機能の活用が決定しました。先行導入において、年間300回程度使用されていた自社割の利用件数が半年で約20,000回(約67倍)と大幅な利用増加につながっています。




カンリー福利厚生は、毎日使える各社の特別優待をマップから検索でき、飲食店やレジャー施設等をいつでもどこでもお得に利用できる福利厚生サービスです。
アルバイト・パート・派遣スタッフなど雇用形態を選ばず導入が可能なこと、スマートフォンアプリで提供するため、紙クーポンの印刷や会員証等の発行をすることなく利用できる点が特長です。

今回提供を開始した自社割機能は、主に店舗利用の自社割を展開する企業が対象です。
本機能を導入する企業の従業員がカンリー福利厚生のアプリを起動すると、マップ上に通常利用可能な各種優待とともに、自社の従業員のみに適用される自社割の優待も表示されます。
一つの福利厚生サービスのなかでシームレスに自社割の利用が可能となるため、自社割の利用促進や管理工数の削減が期待できます。








＜導入企業のコメント＞
■タリーズコーヒージャパン株式会社　マーケティング本部 グループ長　工藤さま
当社では、従業員（以下、フェロー）の多くをアルバイトスタッフが占めるにも関わらず、雇用形態によって利用できる福利厚生に差がありました。また、フェローのブランドエンゲージメント向上を検討していた背景もあり、カンリー福利厚生によって、福利厚生制度の均一な提供と自社割による他店舗訪問の促進ができればと考え導入にいたりました。
結果として、全国どこの店舗でも社員証を提示することなく、自社割が利用できる仕組みを一元管理できるようになり、年間300件にとどまっていた自社割の利用が、半年で約20,000件(約67倍)に増加するなど、大きな効果を生んでいます。
福利厚生の充実に加え、フェローが他店舗を利用することで、フェロー同士の交流も生まれ、ブランドエンゲージメントの向上にも効果が出ており、今後は直営店のみならず、フランチャイズ店舗にも導入を進めたい考えです。


＜タリーズコーヒージャパン株式会社へのインタビュー動画＞