メタバース校舎で学ぶ不登校児にデジタルドリルは有効か……NIJINアカデミーがTOPPANホールディングスと実証研究を開始

株式会社NIJIN
不登校オルタナティブスクールNIJINアカデミーにおいて、TOPPANホールディングスが提供するデジタルドリル「navima」を活用し、学習効果や学習意欲向上に効果的なカリキュラムを検証




株式会社NIJIN(本社：東京都江東区、代表取締役：星野達郎、以下NIJINアカデミー)とTOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長 CEO：麿 秀晴、以下 TOPPANホールディングス）は、不登校支援におけるデジタルドリルの活用を目的とした実証研究を2024年９月２７日（水)から2025年９月末までの約1年間、共同で実施することをお知らせいたします。

本実証では、TOPPANホールディングスが提供する小中学校向けデジタル学習サービス「navima」を不登校オルタナティブスクールNIJINアカデミーのメタバース校舎で教科学習の一貫として活用します。自主学習の時間やトップ教師などの授業において、デジタルドリル活用の有用性や効果的なカリキュラムを検証し、子供たちの個別最適な学びと自分で目標を持ち主体的に学ぶ意欲の醸成に貢献します。



■本実証の背景
学校へ行けなくなると、自宅にこもりがちになり、多くの不登校児が生活習慣とともに学習習慣が乱れ始めます。学校へ行かず自宅で過ごす上での課題感として、実際にNIJINアカデミーの保護者からも学習支援に関するご要望の声を多くいただいてきました。自宅でもドリルや問題集を使った教科学習を行うことはできますが、それらを小中学生が自己管理をして進めていかなければならないところに難しさを感じるとともに、学習の遅れや習熟度のバラつきが出やすく、一人ひとりに合った学習サポートができる学習環境の構築が必要になります。
そこで、TOPPANホールディングスが提供する「navima」とNIJINが提供する不登校支援の学びの場NIJINアカデミーを連携し、不登校支援におけるデジタルドリル活用の有用性検証や効果的なカリキュラム開発を行い、子どもたち一人ひとりに個別最適に学べる学習環境の提供を目指します。
■YouTubeで生配信「実証研究開始宣言」



共同研究内容についての詳細は、YouTubeライブ配信で説明します。
各企業の実証研究への思いや「navima」導入後の子どもたちの様子などをお伝えします。

日時：10/8(火)16:00~17:00
配信：星野達郎YouTubeチャンネル
https://www.youtube.com/channel/UCk7aMT5TLXYU0XXW0dUq5Zg
■会社情報


TOPPANホールディングス株式会社本社：東京都文京区水道1-3-3
代表取締役社長CEO：麿 秀晴
設立：2023年3月1日
事業内容：TOPPANグループは、「印刷テクノロジー」をベースに「情報コミュニケーション事業分野」、「生活・産業事業分野」および「エレクトロニクス事業分野」の3分野にわたり幅広い事業活動を展開しています。
ホームページ:https://www.holdings.toppan.com/ja/



NIJINアカデミー



2023年9月に開校した不登校小中学生向けのオルタナティブスクールで、全国30以上の都道府県から約150名の小中学生が学ぶ。「多層的な心理的安全性」「一流教師による対話的な授業」「子ども主体のプロジェクト」をカリキュラムの柱に、学校に行けないことが劣等感・罪悪感にならず、全ての子どもが希望を持てる未来を創る。学校に代わる学びの選択肢として、希望する生徒の9割※以上が在籍校の出席認定を獲得。※2024年7月現在
▶学校HP：https://www.nijin.co.jp/academy
株式会社NIJIN
「教育から国を照らす」を理念に、教育課題を仕組みから解決する「JAPAN EDUCATION COMPANY」。今の学校には自分を出せない子どもが多過ぎることに国の危機を感じ、誰もが教育に"希望"を持てる国にするために元小学校教師の星野達郎が2022年4月に創業。不登校・教員不足・教師の働き方・学校の在り方など、様々な教育問題を解決する11の仕組み（事業）を展開。

会社名：株式会社NIJIN
所在地：東京都江東区常盤2-5-5
設立　：2022年4月1日
代表者：星野達郎
事業内容：教育課題を仕組みから解決する教育事業（教師研修、不登校支援、起業支援、教育イベント、アフタースクール）
URL　：https://www.nijin.co.jp/