株式会社ＣＲＩ・ミドルウェア
～技術の力であらゆる人がゲームを楽しめる環境づくりを推進～
株式会社ＣＲＩ・ミドルウェア（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：押見 正雄、以下 「ＣＲＩ」）は、2024年6月25日より当社のサウンドミドルウェア製品「CRI ADX(R)」にテキスト・トゥ・スピーチ（音声読み上げ）拡張機能の提供を開始いたしました。
■音声読み上げ機能でゲームのアクセシビリティ対応が容易に
テキスト・トゥ・スピーチ（以下TTS）とはテキスト情報を音声に変換して読み上げる機能で、視覚に障害のある方がゲームを楽しむためのアクセシビリティ支援をする技術です。
今回の機能拡張により、CRI ADX を利用したゲーム開発において、追加費用なしで英語のTTS 機能を利用できるようになります。これにより、ゲーム開発者が音声合成などの複雑な処理をしなくても、開発中のゲームに容易に TTS 機能を組み込むことが可能になります。
また今後、英語以外の言語にも対応予定です。
■スマートフォンゲームに正式導入
今回提供を開始したCRI ADXのTTS機能は、2024年6月25日時点で株式会社バンダイナムコエンターテインメントの提供する一部のスマートフォンゲームにおいて、正式に採用されています。これにより、ゲーム内のテキストチャットが音声で読み上げられるようになっています。
■CVAA法により、ゲームでもアクセシビリティ対応の需要が拡大
米国では2010年に施行された「21世紀の通信と映像アクセシビリティ法（Twenty-First Century Communications and Video Accessibility Act of 2010、以下CVAA法）」により、米国内でリリースするコミュニケーション関連の機材およびソフトウェアは、障害の有無にかかわらず誰もが利用できるようにすることが義務付けられました。2019年にはゲームもCVAA法の対象となり、アクセシビリティ機能が必須となっています。
日本では、2024年4月の障害者差別解消法の改正により、行政機関だけでなく民間事業者もWebサイト等での合理的配慮の提供が義務化されました。今後、日本国内でもゲームをはじめとした様々な分野で、アクセシビリティ対応の必要性が高まると予想されています。
■障害の有無という差異を埋め、ゲームの楽しさをあらゆる人に
現在日本には視覚障害を持つ人は 31 万人（厚生労働省：『平成 28 年生活のしづらさなどに関する調査』）、身体障害を持つ人は 436 万人（内閣府：令和 5 年版『障害者白書』）と言われています。
今回の機能追加により、CRI ADX を利用したゲーム開発において、視覚に関するアクセシビリティ対応が容易となりました。これにより、視覚に障害があるプレイヤーとないプレイヤーが、同じゲームを共に楽しめる可能性を提示しました。
次の段階として、音声をテキストに変換して聴覚に関するアクセシビリティ支援を行う「スピーチ・トゥ・テキスト」機能の開発も進めております。
ＣＲＩは、ゲーム機ごとの差異を埋めるミドルウェアの研究開発を進めてきました。だからこそ、「障害の有無という差異」を埋めることにも社会的意義があると考えます。アクセシビリティに対応したゲームの開発を容易にすることで、これまで身体的な障害を理由にゲームに触れられなかった人もゲームを楽しめる環境を作り出します。
今後もＣＲＩは「音と映像で社会を豊かに」という企業理念の下、音声・映像に関する研究開発を進め、世界中のあらゆる人々に驚きと楽しさ、感動を届けるお手伝いをしてまいります。
【テキスト・トゥ・スピーチ機能】
正式名称：CRI Text Speaker（シーアールアイ テキスト スピーカー）
対応言語：英語（今後他言語にも対応予定）
対応プラットフォーム：CRI ADX がサポートするすべてのプラットフォーム
価格：追加利用料なし
＊ご利用に関してはお問い合わせください
【株式会社ＣＲＩ・ミドルウェアについて】
「音と映像で社会を豊かに」を企業理念として、主に音声・映像関連の研究開発を行い、その成果をミドルウェア製品ブランド「CRIWARE(R)（シーアールアイウェア）」として、ゲーム分野や組込み分野を中心にさまざまな分野に展開しています。ＣＲＩは、「CRIWARE」を通じて、ユーザビリティの向上、クオリティ向上のための技術やソリューションを提供し、開発者の皆様の課題解決をサポートするとともに、エンドユーザーのユーザビリティの向上をサポートしてまいります。https://www.cri-mw.co.jp/
※「ＣＲＩ」、「CRIWARE」、「ADX」およびCRIWAREロゴは、日本およびその他の国における株式会社ＣＲＩ・ミドルウェアの商標または登録商標です。
※その他、文中に記載されている会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
