【イベントレポート】DATA CLOUD WORLD TOUR
Snowflake株式会社
データ戦略こそが、生成AIやLLM利用の成功への鍵
データクラウドを提供するSnowflake（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は9月8日、プライベートイベント「DATA CLOUD WORLD TOUR※」をANAインターコンチネンタルホテル東京（港区）で開催しました。スピーカーとして、今回初の来日となるCEO Frank Slootman（フランク スルートマン）を始めとする海外エグゼクティブや国内カスタマー、パートナー企業が登壇し、オンラインを含む述べ約1,800人が参加しました。 https://www.snowflake.com/events/data-cloud-world-tour-tokyo/#event_info
オープニングの基調講演で社長執行役員の東條 英俊は、「6月にラスベガスで行われたSnowflake Summitでは、Snowflakeの沢山のイノベーションが発表されました。日本のお客様にもこの内容を伝え、事例やパートナー様のソリューションも1日かけてご紹介していきたい」と挨拶しました。またラスベガスでの発表は、すでに日本でもスタートしている点も強調しました。
CEO Frank Slootmanは冒頭、海外事例を交えてグローバルの視点でビジネス進捗を報告しました。Frankは「世界は生成AIやLLMに向かっているが、そこに壁があってはならない。戦略的なサイロの解消を推進したい。データ戦略こそが、生成AIやLLM利用の成功への鍵である」と述べ、ワークロード対応などこれまでの投資分野について説明しました。また、ガバナンスやコンプライアンス、セキュリティ面では、Snowflake内で安全なアプリ開発を可能にするSnowparkを紹介し、「お客様の7割に使っていただいている」と明かしました。Frankは講演を通じ、“お客様の制約をなくすことが大切”と強調しました。
続いてプロダクト担当上級副社長 (SVP) Christian Kleinerman (クリスチャン・クレナマン)が技術に関する解説を行いました。Christianは、１.シングルプラットフォーム、２.デプロイ ディストリビュート マネタイズ、３.トレードオフのないAI/MLの提供の３つのポイントから技術トレンドを解説しました。さらに、Snowflakeのワークロードを評価する「Snowflakeパフォーマンス指数」について紹介し、2022年8月から2023年4月の期間で15％改善されたことを発表しました。
社長執行役員 東條 英俊とのエグゼクティブ対談では、NVIDIA 日本代表 兼 米国本社副社長 大崎 真孝氏、KDDI株式会社 執行役員常務 竹澤 浩氏がそれぞれ登壇しました。大崎氏は、6月に発表されたSnowflakeとNVIDIAの提携※について「技術者や研究者の方に生成AIをより簡単に使っていただき、スピード感のある開発が可能になるだろう」と構想を述べました。竹澤氏はグループ会社、関連会社を含む従業員5万人規模に対するSnowflakeを活用したデータコラボレーション構想について解説しました。
※スノーフレイクとNVIDIAチームが、企業がデータクラウド上で自社データに生成AIを適用するためのソリューションの開発に向けて提携
https://www.snowflake.com/news/k-snowflake-and-nvidia-team-to-help-businesses-harness-their-data-for-generative-ai-in-the-data-cloud/?lang=ja
基調講演後は、Snowflakeの顧客を表彰する「DATA DRIVERS AWARDS」受賞者が発表されました。
詳細はこちらからご参照いただけます。
SNOWFLAKE、日本の「DATA DRIVERS AWARDS」受賞者を発表
https://www.snowflake.com/news/snowflake-announces-winners-of-japans-data-drivers-awards/?lang=ja
DATA CLOUD WORLD TOUR 併催 記者説明会
DATA CLOUD WORLD TOUR開催に先駆け、9月7日には記者説明会を実施しました。説明会でプロダクト担当上級副社長 (SVP) Christian Kleinerman (クリスチャン・クレナマン)が技術面で解説を行ったほか、CEO Frank Slootmanが、「日本は米国に次いで世界第2位の市場」と話し、日本市場への期待を述べました。また、社長執行役の東條 英俊はデータコラボレーション戦略をテーマに顧客事例を中心に発表しました。
■主な発表内容（参考）
・野村ホールディングス、全社規模のデータ活用基盤にSNOWFLAKEを採用
https://www.snowflake.com/news/nomura-holdings-selects-snowflake-for-cross-functional-data-collaboration/?lang=ja
・みずほ第一フィナンシャルテクノロジー、SNOWFLAKE導入でデータソースを拡充
https://www.snowflake.com/news/mizuho-dl-financial-technology-selects-snowflake-to-expand-their-data-sources/?lang=ja
・三菱UFJトラスト投資工学研究所、SNOWFLAKE採用でデータ分析環境を整備
https://www.snowflake.com/news/mtec-selects-snowflake-to-improve-their-data-analysis-environment/?lang=ja
・TRUESTARの逆ジオコーディングアプリ、SNOWFLAKE マーケットプレイスで無償提供開始
https://www.snowflake.com/news/truestar-launches-new-native-app-reverse-geocoding-on-snowflake-marketplace/?lang=ja
なお顧客事例として、KDDI株式会社より執行役員常務 竹澤 浩氏と執行役員 藤井 彰人氏が登壇し、同社のデータコラボレーション構想について解説をしました。
自社のデータコラボレーションについて解説する（左から）竹澤氏、藤井氏
Snowflakeについて
Snowflakeは、あらゆる組織がSnowflakeデータクラウドを用いて自らのデータを最大限に活用するのを支援します。多くのユーザー企業がデータクラウドを利用して、サイロ化されたデータの統合、データの発見と安全な共有、データアプリケーションの推進、さらには多様なAI/MLや分析ワークロードの実行を進めています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界の何千社もの企業（2023年7月31日時点で、2023年Forbes Global 2000社（G2K）のうち639社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています詳しくは、snowflake.comをご覧ください。