AIや機械学習のテクノロジーにより著作権侵害の可能性があるコンテンツを探し出すContent ID
自動化ツールContent IDが活用されている理由
クリエイターやアーティストが権利を保有するコンテンツにContent IDを付けてYouTubeに提出すると、これが固有の識別情報として機能する。ユーザーが動画をYouTubeにアップロードする際には、Content IDとの照合が行われる。著作権侵害の可能性があるコンテンツについては著作権者に連絡が届き、とるべき対策が選べるようになる。
Content IDの詳細については本誌の既出記事に解説があるので、あわせて参照してほしい。
・YouTube「Content ID」 非権利者の動画投稿を裏で支える技術とは
・YouTube「Content ID」ありきで変わる 音楽ビジネスの今
・YouTubeは収益多様化で違反コンテンツを抑止できるのか？
特に多くのコンテンツを保有・管理する法人や団体が、YouTubeのパートナーとしてこのツールを活用する背景には、Content IDによる著作権処理のプロセスが完全に自動化されていることがある。Content IDを利用するパートナーの数は9000以上と、全ユーザーの数に比べればはるかに規模は小さいものの、著作権に関連するYouTubeへの申し立ては、現在98％以上がContent IDを経由して寄せられるそうだ。
なお、Contents IDが利用できるパートナーは、会社の売上高や従業員の規模を問わない。クリエイター本人、あるいはコンテンツの人気がとても高かったり、または組織の大小にかかわらず多くのコンテンツを所有する権利者もいるからだ。またはチャンネルの規模が大きくない場合でも、Content IDによる権利の管理を代行するサードパーティのプロバイダーに依頼することもできる。
