ビッグデータで「おうち作業」をDXした集中アプリ、累計150万ダウンロード突破
bondavi株式会社
元データアナリストの社長が100万人以上のビッグデータを分析。勉強やテレワークに「自然に集中できるデザイン」を追求
アプリ開発ベンチャーbondavi（ボンダヴィ）（本社：神奈川県、代表取締役：戸田大介）の作業集中アプリ「集中」が、2022年2月に150万ダウンロードを突破しました。 元データアナリストの社長が、「おうち作業」に対する「とにかく闇雲に頑張る」というアナログな姿勢を一変させるべく、100万人以上のユーザーデータに基づき、アプリを使うだけで「疲れる前に休憩をとる」「やる気が出ない時でも少し作業する」といった行動が自然に定着するデザインを追求し、「おうち作業」をデジタル技術で変革した (DXした) アプリです。
■ 「アナログおうち作業」と「DXされたおうち作業」の違い
1. とにかく疲れるまで頑張る → 疲れる前に休憩し、集中力を保つ
2. やる気が出たら作業を始める → やる気がなくても10分だけする（結果的に長時間作業できる）
3. 時間を意識せず、なんとなく作業する → 時間をグラフで把握し、集中力の限界を意識する
■ データアナリストがビッグデータを分析し、「使うだけで自然に集中が続くアプリ」を開発
アプリ「集中」は、当社の社長が広告代理店での元データアナリストとしての経験をもとに、「人間が仕事・勉強に集中する」という行為を徹底的に分析して開発したアプリです。
25分の作業と５分の休憩を繰り返すことで集中力を保つ、「ポモドーロ・テクニック」という技術があります。
この技術によって集中力が向上することは、多くの研究結果が裏付けていますが、ポモドーロ・テクニックは一部のエンジニア等を除き、世に浸透していませんでした。
アプリ「集中」は、理論と現実のギャップを、実際にアプリを使ったユーザーの行動に基づいて埋め、「使うだけで自然に集中力が高まる」ようなデザインを追求しました。
例えば、ビッグデータの分析によって「休憩ボタンを設置しても、ほとんどのユーザーは休憩をとらない」ということが分かりました。
この背景には、「時間になっても、キリのいいところまで作業を続けたい」という心理があると考え、その対策をコラムの形でアプリ内に追加しました。
すると、休憩をとるユーザーが増えることが、統計学的に確認されたのです。
このような改良を幾度も重ね、少しずつ「使うだけで自然に集中が続くアプリ」に近づいていきました。
■ ユーザーアンケートの結果
データ分析は結果にも表れ、2020年に実施したユーザーアンケート※では、
・88.5%が「仕事や勉強のやる気が増した」
・88.1%が「仕事の生産性が上がった」
・82.5%が「学校の成績が上がった」
と回答しました。
※期間 : 2020年10月25日 ~ 10月30日 回答数 : 243
■ 集中アプリ、150万ダウンロード突破の背景
アプリ「集中」が150万ダウンロードを突破したのは、以下の理由が考えられます。
1. ユーザーの口コミでの拡散
ユーザーがSNSやApp Storeのレビューで「こんないいアプリがある」と広めてくれたことで、アプリの認知が拡大しました。
2. テレワークの普及が後押し
コロナと共に拡大したテレワーク。そして発生した「家で仕事のやる気が出ない」という悩み。
家でやる気を出し、作業効率を上げたいというユーザーが急増したことで、アプリ「集中」のダウンロードが増加しました。
その動きは現在も止まず、ダウンロードが拡大し続けています。
今後もさらに多くの人に活用してもらえるよう、地道な改良を継続していきます。
■ アプリ「集中」概要
リリース日：2018年5月31日
価格 : 無料
【App Store】https://apps.apple.com/app/apple-store/id1387759250
【Google Play】https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.bondavi.timer&hl=ja&gl=US
画像素材 : https://drive.google.com/drive/folders/1L9sGiRhm2av0D4J863Zd4Wu4shjaCitu?usp=sharing
会社情報
会社：bondavi株式会社 神奈川県横浜市青葉区荏田西1丁目12番地39
代表取締役：戸田 大介 (とだ だいすけ)
HP：https://bondavi.jp
アプリ開発ベンチャー。無名企業ながら、累計ダウンロード数は320万超。「ユーザーファースト」 の精神から広告やアプリ内課金を断念し、当然ながら経営難に陥っている。資金が尽きる前に黒字化しないと倒産する状況となっており、「寄付だけで黒字化」 という不必要にチャレンジングな目標を強いられている。
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