「Exosphere Endpoint Protection PRO」「同 DLP」の2製品、一元管理コンソールも

JSecurity、中小企業向けPCセキュリティに情報漏洩防止／DLP追加

　セキュリティソフトウェアベンダーのJSecurityは2020年1月20日、エンドポイントセキュリティスイート「Exosphere（エクソスフィア） Endpoint Protection」シリーズにおいて、新たにDLP（情報漏洩防止）やデバイス制御、Webフィルタリング、バックアップなどの機能を提供する2製品を発売した。既存製品のマルウェア／ランサムウェア対策機能と合わせ、中小企業（SMB）層が導入／運用しやすい統合エンドポイントセキュリティ製品として展開する。

JSecurity「Exosphere Endpoint Protection」スイートが提供するセキュリティ機能群

　JSecurityは、Jiransoft Japanのセキュリティ事業子会社として2018年に設立されたソフトウェアベンダー。自社開発のゲートウェイ型メールセキュリティ製品「SPAMSNIPER」シリーズや「MAILSCREEN」といった製品の国内販売のほか、脅威データベースサービス「CYREN」の国内販売代理店なども手がける。

　Exosphere Endpoint Protectionシリーズでは、これまでアンチマルウェア／ランサムウェア機能のみを提供する2エディション（アンチマルウェア、アンチマルウェア＋）をラインアップしていた。今回はこのラインアップに、DLPなどの新機能を提供する2つのエディション（PRO、DLP）を追加する。DLPは追加された新機能のみのエディション、PROは既存のアンチマルウェア／ランサムウェア機能も含む全機能を備えたエディションという位置付け。

　DLP機能では、あらかじめ設定されたルール（マイナンバー、クレジットカード番号、メールアドレスなど）やキーワード（「社外秘」「機密」など）に基づいてエンドポイント（PC）上にある機密データをスキャン／検出し、自動的にファイル暗号化を行うことで外部への情報漏洩を防ぐ。

DLP機能の管理画面。マイナンバーやクレジットカード番号などの検出ルールがあらかじめ用意されているほか、追加したキーワードでも検出が可能

　デバイス制御機能では、USBメモリやSDカードなどの外部記憶デバイス、特定の無線LANやテザリングなどのネットワーク利用を管理者が制限することができる。これにより不用意な外部メディアへの機密データコピーを予防し、情報漏洩を防ぐ。

　Webフィルタリング機能は、SIRENのURLデータベース1億4000万件以上を使用して、業務上不適切なWebサイトや危険なWebサイトへのアクセスを遮断する。

　またドキュメントのバックアップ機能も備えている。クラウドストレージや社内ファイルサーバーへの自動バックアップが可能であり、バックアップ時のデータ暗号化にも対応する。バックアップ対象ファイルを、拡張子で指定することも可能。

　これらの機能は、すべて単一のエンドポイント用エージェントソフトで提供される（PRO版の場合はアンチマルウェア／ランサムウェアとも統合）。また管理者向けにはクラウド型の管理コンソール（ダッシュボード）が提供され、複数台のエンドポイントのセキュリティ状況を一元監視できる。各エンドポイントにインストールされたソフトウェアを一覧できるIT資産管理機能も提供する。

Exosphere Endpoint Protectionの管理用コンソール（ダッシュボード）

　1ライセンスあたりの価格は、Exosphere Endpoint Protection PROが5800円、同 DLPが4800円（いずれも5～24ユーザー、新規購入、初年度の場合）。ユーザー数によるボリュームライセンス価格、他社アンチウイルス製品からの乗り換え価格（PROエディションの場合）も用意している。

Exosphere Endpoint Protectionシリーズの価格表（各税抜、EPA：アンチマルウェア、EPA＋：アンチマルウェア＋、EPD：DLP、EPP：PROの各エディション）

■関連サイト

• JSecurity「Exosphere Endpoint Protection」