松村太郎の「アップル時評」ニュース解説・戦略分析 第24回

来年「綱渡り」になりそうなiPhone：

アップルiPhoneビジネス転換のとき

●多重的なビジネスへの過渡期

　アップルは販売台数が業績を反映しないと説明しますが、これは正しくもあり間違いでもあると思っています。

　というのも、iPhoneやiPad、Macの販売台数は、どれだけの人がアップル製品を使いはじめたか、使い続けるかという指標になり、サービス部門やその他の製品のパフォーマンスに直結する指標となるからです。

　サービス部門は、iPhoneの販売台数が増えればアプリ販売や購読サービスの継続によって売上高が増えていきます。その他の製品部門も、iPhone専用のApple Watchの売上の根拠にiPhoneの販売台数がつながっていきます。

　iPhoneに6割を頼っているビジネス構造からの転換は、サービス部門やウェアラブル部門の成長と、iPhone部門の縮小の双方から行なわれることになりそうで、2019年にもその割合の変化を見て取れるようになるのではないでしょうか。

筆者紹介――松村太郎

　1980年生まれ。ジャーナリスト・著者。慶應義塾大学SFC研究所上席所員（訪問）。またビジネス・ブレークスルー大学で教鞭を執る。米国カリフォルニア州バークレーに拠点を移し、モバイル・ソーシャルのテクノロジーとライフスタイルについて取材活動をする傍ら、キャスタリア株式会社で、「ソーシャルラーニング」のプラットフォーム開発を行なっている。

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