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松村太郎の「西海岸から見る"it"トレンド」 第153回

米国で広がっているモバイルバッテリーのシェア経済

2017年02月24日 12時00分更新

文● 松村太郎(@taromatsumura) 編集● ASCII.jp

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バッテリーでも利用の最適化が進む?

 さて、シェア経済の本質はいくつかありますが、個人が所有しなくてもその機能が利用できるようになることと、それによって最適化が進む、ということです。

 Dobletはアプリを介して、どのユーザーがどのバッテリーの個体を利用しているかがわかります。またそのバッテリーの健康状態や電池残量、Doblet設置店舗間の移動などをトラッキングできます。また、店舗ごとに、どの時間にたくさんの人々が利用しているかという情報もつかむことができます。

 つまり、どういった人が、どこで、いつ、電池不足に陥っているのか、というこれまで誰も持っていなかった情報を、Dobletが手にすることになるわけです。

 もちろんバッテリー技術が進歩することで、Dobletを含むモバイルバッテリーが不要になる可能性もあります。他方、夜寝ている時間帯が充電のタイミングではなくなり、街の中でDobletを頼って充電を済ませる世界が訪れるかもしれません。

 すでにモバイルバッテリーが個人に普及している日本で、バッテリーをシェアしようと急に言われても、自分の思いどおりにならなくなるデメリットが目立ってしまうでしょう。しかし、充電の面倒さが解消される点が響けば日本でも可能性があるかもしれません。

 ちなみにDobletは現在、ユーザーに対する課金は無料なのですが、いくらぐらいなら使いたいと思いますか?


筆者紹介――松村太郎

 1980年生まれ。ジャーナリスト・著者。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)。またビジネス・ブレークスルー大学で教鞭を執る。米国カリフォルニア州バークレーに拠点を移し、モバイル・ソーシャルのテクノロジーとライフスタイルについて取材活動をする傍ら、キャスタリア株式会社で、「ソーシャルラーニング」のプラットフォーム開発を行なっている。

公式ブログ TAROSITE.NET
Twitterアカウント @taromatsumura

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