シトリックス･システムズ･ジャパンは11月18日、「ワークスタイルとデジタルトランスフォーメーションに関する意識調査2016」の結果を発表した。従業員数1000名以上の国内企業に、勤務するパソコンまたはスマートデバイスを利用した業務を日常的に行なっている個人を対象に調査を実施した。
業務を行なうデバイスを取り巻く環境では、5年後の利用デジタル端末はデスクトップ型PCや大型のノートPCの利用は減少し、PC・タブレット複合型端末、タブレット、ウェアラブル端末の利用が増加するという傾向が見られた。また、およそ半数の人がアプリケーションの実行（48％）、データの保管（58％）はクラウドなどの端末以外で行なわれると予想している。
現在デジタル化が不十分だという、情報共有や社員管理に関連する業務は、5年後のデジタル化の必要性がより求められていることが明らかになった。
また、5年後を想定した際にITやデジタル技術の進化が自分の仕事になんらかの影響を及ぼすと回答した人は、全体の80％を占めた。「自分の能力をより拡大する機会を生み出すと思う」と回答した人は44％、「機会と脅威のどちらにもなりうると思う」と回答した人は26％だ。全体の70%が機会となると考えていることがわかったという。
アイ・ティ・アール シニア・アナリストの舘野真人氏は以下のようにコメントしている。
「今回の調査では、大企業に所属する従業員たちが、将来に向けて勤務時間も勤務場所もより自由になることを強く望んでいることが改めて確認されました。こうした要望にこたえられない企業は、人材の獲得、維持の面で窮地に立たされる可能性があります。
また、5年後に予想されるIT環境については、スマートデバイスを中心とした可搬性の高いデバイスが主役となり、データの保管場所やアプリケーションの実行環境はクラウドサービスなどデバイスの外部に移るとの見方が多くを占めました。企業は、人事制度や就業制度の見直しによって働き方の自由度を高める一方で、新しい働き方を想定したIT環境をデバイス、データ、アプリケーションそれぞれの関係性を考慮しつつ再定義する必要があるでしょう」。
