（独）国民生活センターが18日発表した「2015年度PIO－NET（パイオネット）にみる消費生活相談の概要」によると、2015年の「通信販売」の相談件数は、前年比796件増の32万3061件で、構成比は全体でトップの34．9％となった。
「通信販売」には、「アダルト情報サイト」「デジタルコンテンツその他」などが含まれており、この2つの関する相談が通販で最も多かった。問題がある販売方法・手口は、「インターネット通販」がトップの20万9094件で、このうち「アダルト情報サイト」が39．2％を占め、「デジタルコンテンツその他」が27．3％、「出会い系サイト」が4．2％、健康食品が2．2％、一般商品が1．9％となった。
商品・役務別の相談では、「アダルト情報サイト」がトップの9万5364件、「デジタルコンテンツその他」が7万35件、「インターネット接続回線」が4万3797件、「商品一般」が4万2810円、「健康食品」が2万1878件となった。
また、同時に発表した「2015年度PIO－NETにみる危害・危険情報の概要」では、「危害情報」のトップは「化粧品」がトップの1036件（構成比9．7％）、「医療サービス」が904件（同8．5％）、「健康食品」が898件（同8．4％）となった。
「化粧品」の危害情報は、「基礎化粧品（全般）」と「化粧クリーム」がそれぞれ127件（同12．3％）で、「化粧水」が89件（同8．6％）、「乳液」が86件（同8．3％）だった。この4つが41．4％を占めた。危害内容は「皮膚障害」が908件（87．6％）と全体の9割を占めた。
「健康食品」の内訳は、「他の健康食品」が479件（同53．3％）、「酵素食品」が昨年度から168件増加した190件（同21．2％）。危害内容は「消化器障害」が361件（同40．2％）、「皮膚障害」が292件（同32．5％）だった。
