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過疎地の教育を維持するために

富山・南砺市の小中学校が遠隔協働学習、「xSync」採用

2016年05月17日 06時00分更新

文● 川島弘之/TECH.ASCII.jp

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 ブイキューブグループのパイオニアVCが、文部科学省が推進する「人口減少社会におけるICTの活用による教育の質の維持向上にかかる実証事業」の参画自治体である富山県南砺市に、ビジュアルコラボレーションサービス「xSync」を提供した。同市内の6つの小中学校を相互接続し、電子黒板とタブレット端末を活用した遠隔協働学習を実現する。

 2015年3月に公募を開始した文部科学省の同事業は、過疎化・少子高齢化が進む人口過少地域において、小規模学校の教育上の課題を克服するため、学校同士をICTで結ぶというもの。「遠隔協働学習」を実現すべく、年間を通じて合同学習などを行い、指導方法の開発や有効性の検証を進める。

 その参画自治体である富山県南砺市は、人口過小地域の小規模校における教育の質を維持するとともに、児童・生徒が切磋琢磨しながら学び合い、思考力やコミュニケーション能力の育成につながる教育環境の構築に取り組んでいる。また、複数校を接続して「協働学習」「合同学習」が実現できる環境を構築することで、先生同士による指導方法の日常的な共有とスキル向上を目指している。

 そのためのツールとして、電子黒板やタブレット端末、Web会議システムを組み合わせ、遠隔にある複数の学校同士の普通教室を接続し、日常的に遠隔協働学習が実現できる環境を構築。その仕組みとして「xSync」を採用した。

 xSyncでは、電子黒板に付属している専用ボタンを操作するだけで、離れた学校同士を結び、電子黒板の内容や児童・生徒がタブレット端末に書き込んだ考えを共有することが可能となる。直感的に操作できるため、ICT機器の操作に煩わされることなく、スムーズな授業進行が実現。遠隔にいる先生の声が途切れることなく、遅延もほとんどないという。こうした点が評価された。

井口小学校と利賀小学校を接続した遠隔協働学習の様子

 なお、同事業では、参画自治体の約半数で「xSync」が採用されているとのこと。パイオニアVCは、今後も学校現場で使いやすい教育ICTサービスの拡充に努める考え。

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