総合企画センター大阪は12月20日、「中国の化粧品市場についての調査」を実施し、その結果を発表した。
調査結果によると、2012年度の中国化粧品市場は前年度比8．4％増の2兆1766億円となり、日本の化粧品市場に匹敵する規模にまで拡大した。
企業別の動向としては、資生堂などの大手日系企業は2012年秋に起きた反日デモの影響を受けて苦戦を強いられた。一方で、市場を牽引しているP＆GやL‘Orealなどの欧米企業は順調に推移。商品面では、主要企業は日本市場と同様、エイジングケアや美白ケアなどの機能性を訴求した商品を拡充。また、顧客の裾野拡大のため男性向けの化粧品や漢方を使用した化粧品の投入も活発化している。
販売面では、依然として百貨店が主力チャネルだが、近年需要が拡大する内陸部では専門店チャネルの売り上げが伸長している。また、中国国内ではネットユーザーの急増を背景に、ネット通販での売り上げが大きく伸び、主要チャネルのなかで最も高い伸長率を示している。2013年度も、中国の化粧品市場は好調に維持し、日本の化粧品市場を抜く見通しだ。
■「調査結果」（http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr210140150）
