電通は2月23日、総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2011年日本の広告費」を発表した。
発表によると、昨年2011年の日本の総広告費は、東日本大震災の後に起きた広告自粛ムードが広告費の減少にもつながり、前年比2．3％減の5兆7096億円となった。ただし、年後半は10－12月期のマス四媒体広告費が好調だった2010年の水準を上回るなど広告出稿が活性化した。
媒体別にみると、「テレビ広告費」（同0．5％減）、「新聞広告費」（同6．3％減）、「雑誌広告費」（同7．0％減）、「ラジオ広告費」（同4．0％減）のいずれも減少し「マスコミ四媒体広告費」は同2．6％減となった。
業種別（マスコミ四媒体）では、「ファッション・アクセサリー」（婦人服、バッグなどが増加)、「流通・小売業」（通信販売、コンビニエンスストアなどが増加）、「情報・通信」（スマートフォン関連、WEBコンテンツなどが増加）、「官公庁・団体」（ACジャパンなどが増加）など21業種中5業種が前年を上回った。減少は「飲料・嗜好品」（国産ビール、焼酎などが減少）、「家電・AV機器」（液晶テレビ、プラズマテレビなどが減少）など16業種であった。
