電通は10月25日、15～59歳の男女約1000人を対象に、「ソーシャルメディアが企業ブランド・消費に与える影響」を調査し、その結果を発表した。
調査結果によると、「mixiの『イイネ！』またはFacebookの『いいね』を押したことがある人」は、インターネット利用者の27．4％。これらソーシャルボタンによって情報発信の裾野が広がり、企業の販促活動へ結び付いていることがうかがえる。
また、ネット利用者の42％がソーシャルメディア上の口コミによって購買行動に影響を受けていたほか、「友人・知人の発言」といった友達評価は専門家の発信と同等の影響力を持ち、有名人の発信を上回ることも分かった。
さらに、SNS利用者の43％が、SNS上で特定企業やブランドに対する友人・知人のポジティブな会話に接触していることも判明。一方、ネガティブな話題に接した経験は35％で、SNS上で語られる企業やブランドに関連する会話でイメージとして残るものは、ポジティブな情報が多いことが分かった。
調査方法はインターネット調査で、調査サンプル数は1035件。調査実施期間は2011年6月・9月。
■「調査結果」（http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011121-1025.pdf）
