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ヤフーなど、インターネット動画コンテンツ接触状況の測定基準の統一について合意

2008年08月08日 04時53分更新

通販旬報社

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 NECビッグローブ(飯塚久夫社長)、マイクロソフト(樋口泰行社長)、ヤフー(井上雅博社長)、USEN(宇野康秀社長)およびインターネットの利用状況を調査しているビデオリサーチインタラクティブ(荻野欣之社長)の5社は、日本で初めてとなるインターネット動画コンテンツ接触状況の測定基準の統一について合意した。

 合意した測定基準は、動画コンテンツをユーザーがパソコン上で再生した状況を測るもので、従来からのリクエストベースでの測定は動画コンテンツサーバーへのリクエスト回数を動画コンテンツの読み出し回数として扱うのに対し、今回採用したOTSベース(Opportunity To See)では、実際に動画コンテンツが再生されたことを示すビーコンの表示回数を動画接触回数として計測を行う(ビーコンタグ方式)。

 リクエストベースの「ユーザーからリクエストがありながら動画が再生に至らない場合もカウントされる」ケースを除外し、動画コンテンツ接触回数、接触人数、接触時間といったデータを高い精度で取得することができるようになる。

 今回の合意によって、ユーザーの動画コンテンツ接触状況について統一測定基準のデータが提供され、動画市場および動画広告市場が活性化される基盤となるものと考えている。

 

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