AI時代のデータセンター、どこが違う？ 3社の実例からトレンドを探る

2025年10月09日 11時50分更新

文● 大塚昭彦／TECH.ASCII.jp

　本特集の第1回でも触れたように、現在、国内でデータセンター新設／拡張が急速に増えている。

　その背景のひとつが「急激に高まるAIニーズ」だ。AIニーズに応えて提供される“AIデータセンター”には、従来のデータセンターとは異なる要件があるため、ある一定のトレンドが生まれている。

　今回は、AIデータセンターにまつわるソフトバンク、オプテージ、日立製作所（日立グループ）の実例をピックアップして、従来とどのような違いがあるのか、最新トレンドはどのようなものかを見ていこう。

ソフトバンク：再エネ電源地に国内最大規模のAIデータセンター

北海道苫小牧AIデータセンター完成予想図（出典：ソフトバンク）

　ソフトバンクと子会社のIDCフロンティアが、2026年度の開業を目指して建設を進めているのが「北海道苫小牧AIデータセンター」だ。将来的には敷地面積70万㎡、受電容量300MW超まで拡大する見込みという、国内有数のハイパースケールAIデータセンターである。

　同データセンターは「再生可能エネルギー（再エネ）を100％利用する“地産地消型データセンター”」をうたっており、AIデータセンターのトレンドである「大規模かつ安定した電源調達」を実現している。北海道は、風力、太陽光といった再エネ電源が豊富であり、苫小牧近郊にも大規模再エネ発電設備が集積している。

　AI/GPUデータセンターでの大量の電力消費や、その電力を都市部のデータセンターまで送電するコストは社会課題となっている。そのため、このデータセンターのように、地方の電源地域周辺にAIデータセンターを建設するケースが全国で増えている。電力と土地が安価に調達できれば、ユーザーにサービスを安く提供できるメリットがある。

　なお同社は、苫小牧と並行して「大阪堺AIデータセンター」も構築中だ。こちらは敷地面積45万㎡、受電容量250MW超を見込んでいる。旧シャープ堺工場の跡地であり、既存施設などを活用することで「早期の運用開始」を目指す。2026年中に開業予定だ。

　もうひとつのトレンドとして、「AI/GPUリソースに対するユーザー企業側の切迫したニーズ」がある。あまりに短期間でAI/GPUニーズが高まったため、データセンターの新設や拡張、GPUリソースの供給が追いついていない状況がある。「できるだけ早く、今すぐAI/GPUリソースが使いたい」というユーザー企業の声が、データセンター事業者へのプレッシャーになっている。

　ソフトバンクでは10月8日、「AIデータセンター GPUサーバー」サービスの提供開始を発表した。これは、NVIDIA DGX H100/A100のGPUクラスタを、1台単位で専有利用できるクラウドサービスだ。上述した苫小牧、堺のAIデータセンターはまだ開業前であるため、既存のデータセンターから提供を開始するものと考えられる。