ガートナージャパンは、2024年10月2日、デジタル人材育成の実情に関する調査結果を発表した。
調査は、非IT部門の社員に対してテクノロジー教育を実施している国内企業・組織における、IT・DX 部門のマネジメント層を対象に、2024年4月に実施。調査結果から、全社的なデジタル人材育成に3年以上取り組んでいる企業でも、「業務向上・事業戦略の推進に貢献している」「実業務でスキルを発揮している」などの具体的な成果を得ている企業・組織が24%にとどまることが明らかになった。
デジタル人材育成の取り組み期間3年以上の企業における成果の実現度
ガートナージャパンのディレクター アナリストである林宏典氏は、「人材育成が具体的な成果に結実するには、ある程度の期間が必要です。しかし、3年以上取り組んでいる企業の回答に絞った場合でも、具体的な成果を得ている企業の割合は4分の1にとどまっています。一方で、過半数は成果を得られていないことも判明しました。これはデジタル人材育成にかけた大きなコストと時間が、成果として回収されていない企業が多いことを示しています」と述べている。
調査では、成果を得ている企業と得られていない企業の取り組みを比較して、成果の実現度に影響を及ぼす以下の4つの要因も抽出している。
・事業部門の関与が強いほど実成果を獲得しやすい
・実践的な教育手法を採用すると実成果を獲得しやすい
・何らかのスキル活用機会が用意されているかどうかで実成果に大きな差が出る
・評価指標が経営視点に近づくほど実成果を獲得しやすい
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