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ショート動画はクリエイターの収益につながっているのか? YouTubeが1年目の成果を発表

2024年03月28日 22時00分更新

文● 山本 敦 編集●飯島恵里子/ASCII

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YouTubeショートは2021年から日本でサービスを開始

 YouTubeは、モバイル版のYouTubeアプリが搭載するカメラで撮った最大60秒の「ショート動画」を、YouTubeのプラットフォームに公開できる機能を提供しています。日本でも2021年7月にYouTubeショートが楽しめるようになりました。

 2023年2月からYouTubeパートナープログラム(YPP)の中に、YouTubeショートから生まれる収益をクリエイターに配分するための仕組みも整いました。YouTubeはこのショート動画の収益分配モデルを開始してから1年の間に積み上げた成果を公式ブログで振り返っています。

ショート動画の収益分配モデル開始から1年。成果は?

 YouTubeは2007年、YouTubeに参加するアーティストに様々なコンテンツ制作に必要なリソースを供給したり、同時に収益化の道筋をつくるためにYouTubeパートナープログラム(YPP)を開設しました。現在YPPに参加するクリエイターのチャンネル数は300万を超えています。またプログラムにより、クリエーターやアーティスト、メディア企業に還元された収益は過去3年間で700億ドル(約10兆6000億円)以上になります。

YouTubeのThomas Kim氏

 YouTubeのDirector of Product Management, Creator MonetizationのThomas Kim氏は「YouTubeの成功はパートナーの成功と一体。クリエイターの皆様による活躍を支えるため、収益分配の仕組みを整えることに注力してきた」と振り返っています。YouTubeショートの収益分配モデルは、より多くのクリエイターを支援するための施策の一環に位置付けられています。

 クリエイターがYouTubeショートで収益を得るためには、チャンネルに1000人の登録者(ファン)がいることと、直近90日間に1000万回の再生に到達していることが条件です。Kim氏によると、それぞれの条件をクリアする人気クリエイターが続々と増えているそうです。

YouTubeパートナープログラムから、YouTubeショートの制作配信でも成功しているクリエイターが増えています

 現在、YPPに参加するクリエイターの8割以上が制作したコンテンツによる収入を得ています。広告やファンダムなどを通じてYouTubeから収益を獲得できているケースも多いようです。

 ショート動画については昨年に収益分配モデルを開始してから、YPPに登録するクリエイターの25%以上が動画配信を通じて収益を得ているといいます。Kim氏は今後もYouTubeショートの収益化プログラムをより強化する方針を示しています。

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