業界人の《ことば》から 第373回

なぜJEITAの会員企業が増加しているのか

今回のことば

「電子情報産業がJEITAの中核であることに変わりはないが、いまのJEITAは電子情報産業だけに限らない。あらゆる産業が集うプラットフォームとしての業界団体になるべく、変革に取り組んでいる」（一般社団法人電子情報技術産業協会の遠藤信博会長）

Society 5.0に向けた動きが加速

　一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）の遠藤信博会長（＝NEC会長）は、2019年を次のように振り返る。

　「2019年は、Society 5.0に向けた動きが社会全体で一気に加速した年といっても過言ではない。デジタルプラットフォームを活用することにより、誰もが価値を作り出すことができる人間中心の社会と、社会課題を解決できる社会、さらには価値創造を通じて人間社会の持続性が可能になる社会が実現した」と2019年を総括。

　「この動きの背景には、開催が来年に迫った東京オリンピック・パラリンピック、そして2025年の大阪・関西万博といったビッグイベントが控えていることにより、未来を考える機会が増えていることが要因のひとつだ」とする。

　一方で「コンピューティングパワー、5Gによるネットワーク、AIを用いたデータ処理の劇的な進化と組み合わせにより、価値創造の可能性が一気に広がりつつあり、情報社会からデータ社会への移行によって価値創出は大きく変わってきた。まさにコラボレーション、共創の時代の到来である」とし、

　「IT・エレクトロニクス産業を中心に、データを活用して社会課題の解決を目指す企業が参画しているJEITAは、この動きを加速し、Society 5.0を実現することを基本方針としている団体である」などと述べた。

　「共創の時代の到来」「Society 5.0の実現」といった言葉で示すように、JEITAも、あわせて変わろうとしている。