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高校野球の「投球制限」に高野連が重い腰を上げた理由

文● 戸田一法(ダイヤモンド・オンライン

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ようやく、高校生の投球数制限について本格的に議論することになった
ようやく、高校生の投球数制限について本格的に議論することになった(写真はイメージです) Photo:PIXTA

ようやく、高校生の投球数制限について本格的に議論されることになった。日本高等学校野球連盟は20日、大阪市で理事会を開き、4月に「投手の障害予防に関する有識者会議」を発足させることを決めた。きっかけは新潟県高野連が昨年12月、今年の春季新潟大会で独自に投球数制限の導入を決めたことだった。理事会では有識者会議発足とともに「勝敗に影響を及ぼす規則は全国で足並みをそろえるべきだ」「現状では部員が20人以下の学校が全体の4分の1を占め、部員数が少ないチームが不利になる」として、新潟県高野連に再考を促し、高野連全体として検討していくよう呼び掛ける構えだ。(事件ジャーナリスト 戸田一法)

新潟が独自で初の試み

 昨年12月22日、日本高野連の幹部らは、一様に困惑の表情を浮かべたという。

 新潟県高野連が独自に投手の故障予防や選手の出場機会を増やすことなどを目的に、投球数が100球に達した投手はそれ以降のイニングは投球できない制度導入を決めたことが明らかになったためだ。

 高校野球を巡ってはこれまで、投手の投げ過ぎによる肩や肘の酷使が問題視されてきた。日本高野連も手をこまねいて何もしなかったわけではない。高校野球が始まった当初は延長打ち切りの規定がなく、1933(昭和8)年の中京商対明石中学の延長25回というすさまじい死闘もあった。

 1958(昭和33)年の第40回夏の甲子園から延長18回打ち切り、再試合の規定が導入された。これは同年の春季四国大会で、徳島商の板東英二投手が対高知商戦で延長16回、翌日の対高松商戦で延長25回をいずれも1人で完投。このことが契機となって日本高野連で議論され、規定が設定された。

 さらに2000年の第72回選抜大会からは、延長15回に短縮された。これは1998年の第80回夏の甲子園準々決勝第1試合で、対PL学園戦で横浜高校の松坂大輔投手が、延長17回で250球を投げたことがきっかけだったとされる。

 また2013年夏の甲子園からは準々決勝翌日の休養日を導入。今年の夏の甲子園では休養日を現行の1日から2日に増やし、準決勝翌日に設ける。

 ほかに、昨年春の選抜大会からは延長を12回までとし、13回以降はタイブレークを実施している。

 いずれの規定も日本高野連の主導で実施されたが、新潟県高野連の試みは各都道府県の高野連として独自で、しかも公式戦で初めてとなる取り組みだったことが、関係者には驚きをもって迎えられた。

曲がったままの肘で行進

 新潟県では高校野球の大幅な部員減少が懸案となっており、対策として「新潟県青少年野球団体協議会」を設立し、故障予防などの課題に取り組んできた。

 そして、協議会が県内の小学校から高校までの部活動やスポーツ少年団、リトルリーグなどのチームを対象としたアンケートで、投手の投球数制限の導入に肯定的な回答が85.2%に上ったという。

 新潟県高野連と同協議会の会長を兼務する富樫信浩氏は昨年12月22日の会議の後、記者団に「将来ある子どもたちが、途中で野球を断念してしまわないようにするのがわれわれのするべきこと」と話していた。

 ここにきて急に投球数制限に関する議論が高まったのは、やはり昨年夏の甲子園での金足農の吉田輝星投手の投球があったのではないか。吉田投手は秋田大会5試合で636球を1人で投げ抜き、甲子園でも計881球を投じた。決勝戦の対大阪桐蔭戦は明らかに本来の制球力ではなかった。

 ほかに06年の夏の甲子園で早実の斎藤佑樹投手が948球、前述の松坂投手が782球を投げている。いずれも現役のプロ野球投手として活躍しているが、投手としての道を絶たれた選手も少なくない。

 高校野球ファンならご記憶だろうが、投げ過ぎによる被害者として最も知られるのが、91年の夏の甲子園に出場した沖縄水産の大野倫投手だろう。

 3年春にダブルヘッダーの練習試合で18回を完投した数日後、肘に激痛が走る故障を発生。しかしこれを隠して練習を続けたとされる。県大会では痛み止めを打ちながら登板。第73回夏の甲子園でも本来の制球力がない状態で投げ続け、決勝までの6試合すべてで完投し、36失点しながら773球を投げ抜いた。

 決勝後の閉会式で、曲がったままの右肘で行進する痛々しい姿を覚えている方も多いと思う。

 結局、大野投手の肘は完治することなく、高校卒業後は九州共立大に進学。外野手に転向し、その後、プロ野球巨人にドラフト5位で指名された。当然ながら再びマウンドに立つことはなく、故障前の投球を知るファンからは「プロで投手・大野を見たかった」という声も多かった。

対策、もはや待ったなし

 こうした現状に、プロ野球DeNAの筒香嘉智外野手が1月25日、日本外国特派員協会で記者会見し「連投、連投で肩や肘の故障が小中学生に増えている。メンバーも固定され、試合に出られない子どももいる」と問題提起。

 さらに「勝つことが第一に優先され、子どもの将来がつぶれてしまっている」「昨年も球数の問題が出た。本当に子どものためになっているのか」と厳しく指摘した。

 こうした指摘もあってか、高校野球だけではなく、少年野球でも見直しの機運は高まっている。

 2月14日には全日本軟式野球連盟が京都市で評議員会を開き、学童野球(小学生野球)で投球数を1日70球以内とする制限を、8月の全国大会から導入することを決めた。

 地方大会は1年の猶予を設けるが、ほかにも(1)野手も含め練習の全力投球は1日70球、1週間で300球以内、(2)練習は1週間に6日以内、1日に3時間以内、(3)1年間の試合数は100試合以内、などのガイドラインも作った。

 新潟県高野連が投じた一石に呼応した形の日本高野連。竹中雅彦事務局長は20日の理事会後、記者団に「(新潟の)方向性は間違っていないし、投球数制限を認めないわけではない。有識者会議でもう一度しっかりと議論して、1年後には(方針を)答申していただきたい」と前向きな姿勢を示した。

 新潟県高野連の富樫会長は「(日本高野連から)文書を受け取っていないので具体的なコメントはできないが、(投球数制限は)機関決定しているので何らかの形で検討して回答したい」と話した。

 地方に背中を押される形で踏み出した投球数制限の取り組み。子どもたちの健康と安全を守るためにも、具体的な対策はもはや待ったなしだ。


※本記事はダイヤモンド・オンラインからの転載です。転載元はこちら

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