公衆無線LANは便利だが、安全に接続するための基礎知識がいる
東京五輪の開催を2年後に控え、外国人旅行客にも必要な公衆無線LANスポットの数を拡充しようという話題が増えている。公衆無線LANは回答者の7割が利用しており、世代としては10代が84.4％と最も多くなっている。パケットを節約するという目的が約6割で、通信制限がかからないよう積極的に使っているようだ。
公衆無線LANの使用については、63％のユーザーが「抵抗がない」と答えている。「提供元が不明でも使う」と答えた人も55.5％に上った。設置場所が少ない、セキュリティが不安という不満がありながらも、なぜ不安なのかはわかっていない現状もある。青木氏は「2020年に向けて公衆無線LANが増えるが、それを安全で便利なものにしていかなければならず、脅威に関するわかりやすい情報を提供しないといけない」と話している。
本当のIT教育は、知識だけでなく道徳の意識も必要だ
――親子の対話が大切というお話しでした。親というのはどのくらいの年代でしょう？
青木 年齢の確認はしていませんが、中学生のお子さんを持たれている方になります。30代から40代でしょうか。
――年代によってはSNSを使っていない方もいると思います。実際に使っていないと、親が子どもにアドバイスすることは難しいのでは。
青木 実は親からは、学校でそういう教育をしてほしいという意見が多いです。学校は学校で親にやってほしいと。しかし実際のところ、お子さんを守るのは誰がいいかといったら、やはり親ですよね。
――SNSの投稿で後悔したことがあるという人が多いとのことでしたが、そうした問題にも親が踏み込んで行った方がいいと思いますか。
青木 設定などのテクノロジー的なところで困っているわけではなく、感情で書いてしまったりとか、自分でプライバシーを公開してしまったりした結果のトラブルです。SNSに限らず実社会でも起こりうることです。だからこそ、何かが起こる前に会話をし、子どもが相談しやすくなるような雰囲気を作ることが大切です。親子の対話が必要だと思います。
――インターネットそのものの使い方を考えることになりますね。
青木 いま、プログラミング教育がホットな話題になっていますが、ITリテラシーを高めるためにインターネットの使い方やSNSの中でやっていいことと悪いことの区別を付けるなど、道徳面でのポリシーまで含んだ教育をしていくべきだと思います。そうでなければ本当の意味でのIT教育にはならないでしょう。それは「親だけがやればいい」ということでないと思っています。「教育するためのツールや方法」も考えていかないといけないでしょう。
