「GUARDIANセキュリティ サービス」のラインアップに追加、月額150円／アカウント
キヤノンITS、クラウド型「標的型メール検知」サービス提供開始
2016年05月09日 13時00分更新
キヤノンITソリューションズ（キヤノンITS）は5月11日より、クラウド型セキュリティサービス「GUARDIANセキュリティ サービス」の新サービスとして、標的型攻撃メール検知サービスを提供開始する。月額費用は1アカウントあたり150円（税抜）。
キヤノンITS「標的型メール検知 サービス」の概要
これまでGUARDIANセキュリティ サービスでは、メール誤送信対策、添付ファイルの自動ZIP暗号化、アンチスパム、情報漏洩／マイナンバー漏洩対策などの各種メールセキュリティサービスをクラウド型で提供してきた。
今回ラインアップに追加された「標的型メール検知 サービス」は、標的型攻撃メールの疑いがあるかどうかをキヤノンITSのデータセンターで検査し、攻撃メールの可能性がある場合にはメール件名に警告コメント（【標的型攻撃メールの恐れあり】）を挿入するというもの。
不審なメールの件名に警告コメントを挿入する
攻撃メールの判定は、「メールヘッダのfromとエンベロープのfromのドメインが異なる」「添付ファイルが二重拡張子（ファイル名.PDF.EXEなど）を使用している」「添付ファイル名に連続する空白文字が含まれる」などの基準で行われる。
同サービスの初期費用は1万円、月額費用は150円／アカウント（いずれも税抜、最低10アカウントから利用可能）。なお2016年9月末日までのキャンペーン期間中は初期費用を無料とし、アンチスパム サービスを同時申し込みした場合にはその初期費用も合わせて無料とする。
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