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GMO4社が共同開催した「GMO HosCon」基調講演レポート

開発運用現場をいかに変えたか?GMOの豪腕マネージャが語る

2016年04月18日 07時00分更新

文● 大谷イビサ/TECH.ASCII.jp

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4月14日、GMOグループ4社がホスティングサービスの舞台裏を語る「GMO HosCon(Hosting Conference)」が開催された。基調講演では、GMOインターネットでシステム本部を率いる山下浩史氏が7年間の組織改革について振り返った。

拡大を続けるサービスに対応する組織作りとは?

 今回のイベントは、GMOインターネット、GMOクラウド、GMOデジロック、GMOペパボのGMOグループ4社が集まり、組織運営、技術、ビジネスなどさまざまなトピックを語らうというもの。冒頭、挨拶に立ったGMOインターネット 取締役 事業本部 児玉公宏氏は、「結局GMOグループでしょとよく言われるのですが、4社は個性にあふれています。4社がいっしょに情報発信することで、ホスティング業界を盛り上げたい」とイベントの趣旨を説明した。

GMOインターネット 取締役 事業本部 児玉公宏氏

 そんな児玉氏から「GMOきっての豪腕」と紹介されたGMOインターネット 専務取締役グループシステム部門統括 兼 システム本部長の山下浩史氏は、その豪腕でいかにして弊社のエンジニア部隊(システム本部)を率いてきたかを披露した。

GMOインターネット 専務取締役グループシステム部門統括 兼 システム本部長 山下浩史氏

 約30年のキャリアを持つ山下氏は日本IBMの出身で、長らくメガバンクのプロジェクトを率いていたが、2007年にGMOインターネットにジョインした経緯を持つ。「僕にはテクノロジーがない」(山下氏)ということで、マネジメント畑を歩んできた同氏は、システム本部の舵取りを任され、7年で大きな組織改革を実現してきた。

 山下氏はGMOインターネットのサービスの歴史をまず振り返る。ジョイン当初、GMOインターネットが提供していたのは共有サーバーのみだったが、2009年には「お名前サーバーVPS」を立ち上げ、2010年にはゲームバブルの勃興と共に「アプリクラウド」を開始する。2012年以降は各種VPSサービスを拡充しつつ、「ConoHa」や「Z.com」などのクラウドサービスをスタートさせ、現在に至っている。

GMOインターネットのサービスの歩みと成長指標システム本部の歩み

 この7年間、ラック数はほぼ倍となる500ラックに拡大。トラフィックも2009年に比べて約12倍になり、登録数も約4倍強に膨れあがったという。しかし、サービスの裏側は順風満帆というわけではなかった。そのため、大きく3つのフェーズで組織改革を実施してきた。

タコツボ組織、障害対応に追われる日々、開発者のうぬぼれ

 着任後の2009年から開始したのは「見える化」だ。当時のシステム本部について山下氏は、「よく言えば専門集団。でも、他の部門からなにやっているかわからない組織だった。基本的には自分のことしか興味がない縦割り、タコツボの組織なので、なにをやっても進まない、決まらない」と振り返る。これに対して、山下氏はまずはツールを導入し、プロジェクトやトラブル、顧客対応、他チーム依頼、メンテ管理などを見える化。指標化することで、課題の明確化を図った。同時に3つあった部を1つに統合し、山下氏の直下に配置。迅速な意思決定と情報の共有化を進めたという。

タコツボ組織の問題点第1フェーズでは見える化を推進

 見える化の次に進めたのが「筋肉質な組織作り」だ。見える化は実現し、課題は抽出できるようになったものの、現場は障害対応に追われ、イベントドリブンな仕事しかできてなかったという。また、売り上げに貢献しなかったこともあり、新規投資がないという諦め感もただよっていた。そのため「障害対応、運用業務、空いた時間に開発業務という優先順位でみんなが動いていた」(山下氏)という。

 そこで、まずは障害件数自体を減らすことに注力した。「障害対応が仕事じゃない。障害を起こさないことが仕事」(山下氏)ということで、障害の原因究明を徹底的に行ない、対策を立案。全体会議で情報共有し、対策を徹底した。同時に老朽化したシステムへの対策も図った。「メーカーの出身だったので、僕の後輩がサーバーを売っているんです。なので、リプレースにあわせて調達コストの最適化をしました」(山下氏)とのことで、コスト意識を醸成したという。

障害対応に追われ続ける毎日障害自体を減らし、老朽化システム対策を強化

 一方、予定通りに進まない開発プロジェクトに関しては、事業部門と優先順位を共有するようにした。「今までは事業部門のいいなりの開発をしてきた。そこで、事業部門とシステム部門の要求を付き合わせて、優先度を付けた」と語る。また、成果物を明確化するための定義書の作成や、進捗を確認するプロジェクト会議の習慣化、品質を満たしたサービスだけリリースするためのリリース判定委員会などの施策を進めた。さらに、「開発者ってうぬぼれが強い。自分が作ったモノは絶対にトラブらないと思っているので、テストしない」(山下氏)ということで、テスト部隊を組成。開発者ではなく、運用部隊がテストを行なうことで、実利用に耐えるかどうかをきちんと見極めるという。

予定通りに進まない開発プロジェクトプロジェクト体制の強化を推進

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