業界人の《ことば》から 第178回

勝つための戦略を

ソニー型だけどマネじゃない、4K黒字化目指すパナソニックの秘策とは？

攻め込まれにくいビジネスモデルを築くソニー

　津賀社長は、「どこかが価格競争を引き起こし、それに追従しきれないと、在庫が残り、拡売費が発生し、赤字になるという構造が生まれる。今年度は、黒字を確保できる見込みであるが、どこかが価格競争を本気で仕掛けてくれば、すぐに吹っ飛ぶような水準である」と語る。

　そうしたなか、津賀社長が指摘するのが、ひと足早く、2014年度に、11年ぶりにテレビ事業を黒字化した、ソニーのビジネスモデルの強みだ。

　津賀社長は、ライバルの動向を次のようにとらえる。

　「ソニーは、機種展開を抑えながら、それぞれの商品が持つ魅力で勝負している。ひとつひとつが、商品力を磨いており、それが市場から評価されている。攻め込まれにくいビジネスをやっている」と前置きし、「これに対して、パナソニックは、ラインアップを揃えること、地域バリエーションを揃えるところに力を入れているため、なかには攻められやすい機種が存在する。そこを攻められると赤字が出る」と、自らの弱点を示す。

津賀社長とソニーの平井社長。こうした談笑からヒントを得ることもあったのだろう

　日本においても、4Kテレビ戦略においては、「ソニーは高付加価値路線、シャープは普及路線であるのに対して、パナソニックはその中間といえる立場にあり、もう少し立ち位置を明確にする必要がある」と品田事業部長も語る。

　津賀社長は、「ソニーの攻められにくい手法は見習いたい。パナソニックも、ソニー型ともいえる手の打ち方をテレビ事業でやっていく必要がある」と語る。

　だが、ソニーの手法を、そのまま模倣するつもりもない。

　「ソニーとパナソニックは、海外におけるブランドイメージが異なる。パナソニックが、同じような戦略が取れるかどうかわからない」とし、「米国や中国といったコストオリエンテッドな市場は絞り込む一方、プレミアム感が出る市場でソニーと同じ戦略が取れれば、黒字化が確実にものになると考えている。パナソニックのテレビ事業のあり方を、より明確にしていく必要がある」と述べる。

　ソニーの手法を見習うことで、黒字化の道筋をつける一方で、そこからの成長は、やはりパナソニック流が必要。BtoBソリューションにおけるディスプレービジネスなどは、まさにパナソニック流ともいえる部分だ。

　2016年以降のテレビ事業の成長戦略において、パナソニック流のスパイスがどれだけ加わるかが、これから注目されよう。

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