ストレージクラフトが日本でのビジネスを本格化

Windows版より高機能！Shadow ProtectにLinux版が登場

2015年05月19日 15時30分更新

文● 大谷イビサ／TECH.ASCII.jp

5月19日、ストレージクラフトテクノロジー（以下、ストレージクラフト）はLinuxサーバー向けのイメージバックアップソフト「StorageCraft Shadow Protect SPX」日本語版を発表した。発表会ではジェネラルマネージャーの岡出明紀氏が会社概要や新製品について解説した。

手間なし、複数のリカバリ手段、高い信頼性

　2003年に創業されたストレージクラフトは米国ユタ州のバックアップソフトベンダー。「手間のかからない簡単バックアップ」「目的にあわせて選べるリカバリ手段」「バックアップとリカバリの信頼性の高さ」などを売りとするイメージバックアップソフト「Shadow Protect」の開発・販売を行なっている。

ストレージクラフトテクノロジージェネラルマネージャー岡出明紀氏

　まず手間のかからないという点では、自動バックアップや稼働中にバックアップを実行できる点。「夜間の作業を行なわず、サーバーを稼働している時でも、どんどん増分バックアップができる」（岡出氏）。また、ファイル単位のリカバリや異機種へのシステムリストアのほか、仮想化への高速なフェイルオーバーも可能。バックアップイメージをベースに仮想マシン（VM）を構築する「VirtualBoot」やバックアップをVMに事前リストアする「HSR（Head Start Restore）」などのテクノロジーを搭載しているという。

多彩なリカバリ手段で確実に戻せる

　信頼性に関しては、マイクロソフトのVSS（Volume Shadow Copy）を独自にチューニングし、データの整合性を確保。また、バックアップイメージの定期的なベリファイや異機種にリカバリする際にドライバを自動調整するHIR（Hardware Independent Restore）などの機能も用意しており、確実にリカバリできるのが特徴となっている。実際、米国のMSPであるCPI Solutionsで評価したところ、「他社製品使用時の復旧失敗率が15～20％におよぶのに対し、ShadowProtectでは1％台まで減った」という効果を得たという。

　同社のShadow Protectはエージェントをベースにしたバックアップソフトだが、エージェントレスに比べても安定して、軽量だという。運用管理に関しても、1つのコンソールからエージェントをプッシュインストールし、そのまま複数のVMを管理できるため、エージェントのデメリットはないという。さらにDRまで含めると価格面でもかなりのメリットが得られるという。「リモートフェイルオーバーの環境を約20万円のライセンス料で構築できる」（岡出氏）。

安価なDRソリューションを提供

Windows版と同じ操作感を持つLinux版が登場

　今回発表されたShadow Protect SPXは、同社初のLinuxサーバー用バックアップソフト。「WindowsとLinuxとの混在環境で同じ操作感のバックアップソフトが欲しいというSIerの強い要望があった」とのことで、新たにLinux版を投入したという。

　Shadow Protect SPXファイルリカバリやHIR、VirtualBoot、HSRなど基本的な機能はWindows版と同じ。Linux版のみの機能としては、特許取得済みのタイムライン表示や柔軟なスケジュール設定が行なえるほか、VirutalBootやバックアップイメージのマウントが1つのコンソールで行なえる点が挙げられる（Windows版ではエクスプローラーから実行）。

新製品のShadow Protect SPXの概要

　対応OSはCentOS 6（64ビット）、Red Hat Enterprise Linux 6（64ビット）、Ubuntu 12.04（64ビット）に対応する。

欧米では成長率30％！日本でも3年後に10億円を目指す

　現在、ストレージクラフトはマネージドサービスプロバイダーを中心に北米で3000社、グローバルで3500社のパートナーを抱える。岡出氏は「お客様の層は幅広いが、コンプライアンスに縛られる中堅・中小企業での利用が多い」と顧客に関して語る。日本では代理店経由で2005年から製品の販売を開始しており、2011年には日本法人が設立されている。

　今まで日本では総販売代理店を経由し、大規模ユーザーのリピート購入や自治体の大量導入などを実現してきた。しかし、「米国と欧米では年率30％の売上で成長を続けている」（岡出氏）とのことで、より高い成長を目指し、日本での組織強化とビジネスの本格化を進めるという。「既存のチャネルを強化しつつ、新しいチャネルの開拓を進める。パートナーに対しては、販売マテリアルの提供やトレーニングはもちろん、マーケティング活動の支援を提供する」（岡出氏）とのことで、2018年までに10億円を目指す。

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