さらなる構造改革を予定。10月にもウォークマン事業を分社
今後の事業計画については、イメージセンサー類を含む「デバイス」、PlayStation関連の「ゲーム」、ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントの「映画」、ソニー・ミュージックエンタテインメントの「音楽」の4事業を、今後の成長が見込める「成長牽引領域」に位置づけることを説明。それぞれ、顧客数の拡大や制作力・コンテンツ力の強化などを順次実施していく予定だとした。
デジタルカメラや業務用ビデオカメラなどの光学機器を含む「イメージング・プラダクツ＆ソリューション」および、ウォークマンやヘッドフォンなどのオーディオ類、Blu-rayレコーダー、ヘッドマウントディスプレーなどを含む「ビデオ＆サウンド事業」は、「安定収益領域」とし、今後は投資額を微減。着実な利益計上を目指す。
ウォークマンなどを手がける「ビデオ＆サウンド事業本部」を10月にも分社し、子会社化する計画
また同社の「ビデオ＆サウンド事業本部」は2014年7月1日に、「ホームエンタテインメント＆サウンド事業本部」を再編するかたちで新設された部門となるが、2015年10月をめどに、ビデオ＆サウンド事業本部を分社し、子会社化する計画も発表した。
そしてXperiaシリーズに代表される「モバイル・コミュニケーション」および、昨年ソニービジュアルプロダクツとして分社化された「テレビ（BRAVIA）事業」は、時代ごとの需要や流行により競争環境が大きく変動する分野だとして、「事業変動リスクコントロール領域」に位置づけると説明。投資額を大きく減らし、リスクの低減と収益性の確保を最優先課題に掲げた。
「スピード感取り戻していきたい」
最後に平井氏は、今後の構造改革のポイントは、「結果責任・説明責任の明確化」「持続的な利益創出」「意思決定の迅速化」にあると説明。「ソニーが失ったスピード感を取り戻す」とともに、「誰もやっていないことをすすんでやるソニーのDNA」を大事に、「ユーザーに感動をもたらし、好奇心を刺激する」企業であり続けることが目標と述べた。
具体的な計画は明かされなかったが、ビデオ＆サウンド事業本部のほかのエレクトロニクス部門に関しても、順次分社させる予定があるという。
人事は4月1日付で新体制となる
