ECサイト構築や通販システム構築・支援を中心に事業展開するエルテックスは27日、「通信販売事業関与者の実態調査2014」を発表した。
同調査は、マーケ（広告、宣伝も含むマーケティング）、業務（受注、決済、配送、運用、他）、情シス（情報システム）に従事する担当者を対象に実施。オムニチャネル化に関する調査では、「いろいろな販売方法（ECやマスメディアやカタログ）を提供したほうがお客様の満足につながる」の支持が68.4％でトップとなった。
次いで63.9％の支持を得たのが「ECの購入比率を高めることで効率化が図れるため自分の会社の利益が増える」という意見。このほか、「ECの購入に占めるスマホの比率を高めると売り上げが増える」「お客様はいろいろな情報源で商品を見ているため、我社もそれに対応したほうがよい」「ECとマスメディアやカタログの販売状況や接触状況を一元管理して分析すると通販に有効なデータとなる」「いろいろなデータを高度に分析できるシステムが簡単に操作できると通販に有効なデータが作成できる」がそれぞれ4割台の支持となっている。
全体の平均ではこのような結果だが、マーケ、業務、情シスの個別の結果ではそれぞれの立場や思惑の違いがうかがえる。上位2つは、業務と情シスはともに全体平均と同じだが、マーケは2位に「ECの購入に占めるスマホの比率を高めると売り上げが増える」がランクイン。また、情シスは1位と2位が同率で並んだ。
販売チャネルとしてマーケはスマホ、業務と情シスはECを重視しつつも、3者とも、実店舗やECサイト、カタログ通販などさまざまな販売チャネルを連携させることで相乗効果を高めようというオムニチャネルの重要性は共通して認識している。
