ドン・キホーテは3月18日から電子マネーサービス「majica（マジカ）」の提供を開始したが、約12週間後の6月8日付けで同会員数が100万人を超えた。
サービス開始当初は、初年度会員数の目標を100万人としていたが、その約1カ月後の4月17日時点で会員数は35万人を突破しており、目標を大きく上回るペースで会員数を伸ばしていた。勢いをそのままに、想定から約9カ月も前倒しし、年間目標をわずか12週間で達成したことになる。
マジカは、ドン・キホーテをはじめMEGAドン・キホーテ、長崎屋、ドイトなど全国271店舗で利用できるドン・キホーテグループ独自の電子マネーサービス。チャージ時にポイント付与されるほか、家電やブランド品を割安な会員価格で購入することが可能。マジカで1000円以上の会計時に1円単位の端数（1円～最大9円）を値引きする同グループオリジナルサービス「円満快計（えんまんかいけい）」など、さまざまな特典が用意されている。
こうしたインセンティブが利用客にとって魅力的だったことはもちろんだが、マジカ会員数が急増した背景には、4月1日からの消費税増税による節約志向の高まりや、レジでの会計で小銭での面倒な支払いを省く手軽さがウケたことも考えられる。他の電子マネーサービスが、さまざまなチェーン店と連携して利用店舗数の拡大を図るなか、マジカはドン・キホーテグループ独自の展開でこれだけの会員数を獲得した。それだけ電子マネーに対するニーズの高さがうかがえる。
