グローバルメディアオンライン(株)(以下GMO)は22日、都内で記者発表会を行ない、日本語JPドメインに対応したウェブページ検索プラグインソフト『JWord』(※1)の配布を2月1日に開始すると発表した。『Jword』は(株)アクセスポートが開発したソフトで、今回、両社が共同で漢字やひらがななどの2バイト文字に対応する機能を追加したもの。両社のウェブサイトなどを通して配布する。
※1 ブラウザーソフトのアドレス欄にキーワードを入力することで関連ページへのアクセスや、検索ページへの移動を行なうプラグインソフト。対応ブラウザーはウェブブラウザー上からインストールが行なえる自動インストール版が『Internet Explorer 5.0』以降、『MSN Explorer』、ダウンロード版が『Netscape Navigator 4』『Opera 6』以降。
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| 日本語JPドメインの登録件数のグラフ。2002年3月以降減少傾向にある |
発表会の冒頭、GMO代表取締役会長兼社長の熊谷正寿氏は、日本語JPドメインの登録件数は現在4万5000件で、ピーク時の6万1000件から減少傾向にあり、その原因の一つとして『Internet Explorer 6.0』などのブラウザーソフトがプラグインソフトを導入しなければ日本語JPドメインに対応できないからではないかと述べた。
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| 代表取締役会長兼社長の熊谷正寿氏 |
日本語JPドメインなどの国際化ドメインは、URLに2バイト文字が含まれるため、一度プラグインソフトなどで1バイト文字のURLに変換し、そのURLでDNS(ドメインネームサーバー)からIPアドレスを取得する方式を採っている。現在、同様の変換機能を搭載したプラグインソフトとしては米ベリサイン社が開発した『i-Nav』や(社)ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)が配布している『idn wrapper』などがあるが、熊谷氏によればどれも普及率が低いという。同社は、プラグインの普及率を上げる目的で、同様の機能を搭載し、現在約1320万台のダウンロード実績があるというアクセスポートのJWordに同様の機能を搭載するために共同開発したという。同機能を搭載したJWordの無料ダウンロードサービスは2月1日に開始される。同社ではこのサービスにより、日本語JPドメイン対応のブラウザー環境が大幅に増え、普及につながるものと見込んでいる。熊谷氏によると年内にJWordが2500万台にダウンロードされると予想している。
なお、すでにJWordをインストールしている環境ではサービス開始と同時に自動的にアップグレードされるという。
