国産GPUサービスを礎にAIロボット協会が切り拓く新時代

LLMでの苦い経験を糧に　日本の技術主権を懸けた「ロボット基盤モデル」の公共財化

　大規模言語モデル（LLM）が世界を席巻する中、次なるフロンティアとして注目を集めるのが、物理世界を主戦場とする「ロボット基盤モデル」だ。この次世代技術の主導権を握るべく、オープンな開発基盤の構築に挑むプロジェクトが日本で動き出している。

　プロジェクトを主導するのは、ロボットと人間が共生する未来を創出するために設立された、一般社団法人AIロボット協会（AIRoA）だ。そして、プロジェクトの開発基盤には、GMOインターネットの国産GPUサービス「GMO GPUクラウド」が採用されている。

　AIRoA 理事長の尾形哲也氏、CTOの松嶋達也氏に、協会の活動や国産GPUサービス採用の狙いについて話を聞いた。

AIRoAによるロボットの実証実験の様子

LLMでの苦い経験を糧に、AIロボット開発で“公共財”の展開を

　生成AIの潮流は、言語や画像の領域を超え、物理世界を動かすロボットの領域へと急速に拡大している。その中核技術が、ロボットの多様な行動を生成する「ロボット基盤モデル」だ。Googleが発表した論文「RT-X（Robotics Transformer X）」を契機に、世界中で開発競争が激化。特に、巨大資本を持つ米国や中国のスタートアップが独自のデータとモデルで市場を席巻しようとしている。

　このような状況下で、ロボット産業全体で、「誰もが自由に利用できるオープンな開発基盤が不可欠」という考えから、2024年12月にAIロボット協会（AIRoA）は設立された。AIRoAが目指すのは、ロボットの基盤モデルやソフトウェア、そして学習に不可欠なデータを一種の「公共財」として提供することである。

　AIRoA CTOの松嶋氏は、「オープンな基盤を社会に広く提供し続けることで、企業や開発者はモデル開発の負担から解放され、自社の強みを活かした応用やビジネス創出に集中できるようになります。これは、日本のロボット産業全体の競争力を底上げするための重要な戦略になる」と強調する。

AIRoA CTOで東京大学大学院工学系研究科 特任助教の松嶋達也氏

　ロボットや機械を自律的に制御する「フィジカルAI」が流行する前に、このような動きが生まれるのは、日本では珍しいスピード感だ。実は、設立の背景には、LLM開発で米国や中国に先行を許した苦い経験があるという。

「LLMが出てすぐ、米国や中国が大規模な資本を集めて、自分たちでAIを作りました。一方で、日本はずっと遅れをとり続けています。今回は、LLMと比べて状況が良く、早いスタートが切れました」（松嶋氏）

　LLMがネット上の膨大なテキストデータを学習するのに対し、ロボット基盤モデルは“現実世界の物理的なデータ”を必要とする。この違いこそが、日本にとっての好機となり得る。まだ誰もがゼロからのスタートラインに立っているからだ。

　ロボット基盤モデルの開発における最大の障壁は、膨大かつ多様な「リアルデータ」の収集となる。物理世界の複雑さや予測不能な事象に対応するためには、シミュレーション技術だけではなく、現実のロボットが動いたデータが不可欠だ。

　AIRoAは、この困難な課題に対して、産学連携で挑む。企業や大学が持つ知見やデータを結集させ、効率的にデータを収集・共有するエコシステムを構築するためだ。

　一方で、日本の産業構造がもたらす「イノベーションのジレンマ」も存在し、従来の産業用ロボットでの成功体験が、新たな発想の足枷となる可能性もある。この壁を打ち破り、分野の垣根を越えた柔軟な協力体制を築けるかが、プロジェクト成功の鍵を握る。

“新たな経済圏”の創出に向けたエコシステムの構築も

　加えて、もうひとつの課題として挙げられるのが「計算資源」の確保だ。ロボット基盤モデルの開発は、LLMと同様にTransformerアーキテクチャを用いるため、膨大な計算資源が必要となる。

　特に、多様なデータから汎用的な能力を獲得させる「事前学習」のフェーズでは、多数のGPUを連携させた大規模な計算基盤が不可欠だ。一方で、その汎用モデルを個別用途に合わせて調整する「ファインチューニング」では、より多くの開発者が手軽に利用できる“使い勝手の良さ”も求められる。

　ロボットが扱うデータが持つ特性も、計算基盤への要求をスケールアップさせている。ロボットは各種センサーのデータやカメラの映像など、多様かつ膨大な量の情報を常に生成し続ける。ひとつのロボットを1時間動かすと、「何十GB、場合によってはTB単位まで」（松嶋氏）達するほどだ。この巨大なデータを遅延なく処理するために、ストレージからGPUへデータを高速に転送する能力も重要になる。

　さらに、松嶋氏が見据えるのは、ロボットと計算基盤が一体となって実現する「フィジカルな価値交換」という新たな経済圏だ。

　そもそも、ロボットの導入を検討する企業は、「ロボット自体を欲しいのではなく、労働力が欲しい」と松嶋氏。そして、ロボットが社会で稼働し始めれば、必ずエラーや想定外の事態が発生し、それを人が遠隔にて監視・操作・修正するという新たな役割が生まれる。この「遠隔での物理的介入」こそが、“新しい価値交換”の始まりになるという。

「インターネットが出てきて、誰でも情報を発信できるようになりました。情報の伝達において、距離的・時間的なギャップをウェブが大きく近づけました。そのフィジカル版のサービスが、今回の取り組みで実現できると考えています」（松嶋氏）

　ウェブが情報の価値交換を時間と空間の制約から解放したように、ロボットは“物理的なサービス”の価値交換を解放するというのだ。

　こうした将来のために、ロボット技術が持続的に発展するためのエコシステムを構築していく。その核となるのが、基盤モデルを誰もが利用できる公共財と位置付け、企業や開発者が価値創造に集中できる環境をつくるというオープン戦略である。

　最終的な目標は、Linuxやロボット開発で広く使われる「ROS（Robot Operating System）」のように、コミュニティが主体となって開発を継続していく仕組みだ。NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）から助成金の支援を受けつつ、いずれは自立したコミュニティ運営へと移行することを目指している。

　このようにAIRoAの取り組みは、日本の産業競争力を再び高め、未来の社会基盤を構想するための、壮大な社会実験と言えるだろう。