パーソナライズD2Cシステム「1d-color」本年7月末より提供開始

株式会社SUPER STUDIO
コロナ禍に課題となる対面コンサルティング代替にも利用可能

　株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、パーソナライズD2C(※1)を提供するメーカー向けに、パーソナライズD2Cの質問フォームシステム「1d-color」（ワンディー・カラー、以下：1d-color）を本年7月末より提供開始します。1d-colorを利用することで、消費者個人の好みやライフスタイルに合わせてカスタマイズされた商品を特定するための質問フォームを管理画面上で簡単に作成できるようになります。


パーソナライズD2Cについて
　D2C（Direct to Consumer）は、SNSの普及によって企業（メーカー）から消費者へ直接商品の訴求が可能になったことで近年国内外で盛り上がりを見せているマーケティングのフレームワークです。主なターゲットとなるミレニアル世代やZ世代が、商品の機能的価値だけでなく商品やサービスがもたらす「体験」に価値を感じるようになったことで盛んになりました。D2CではLTV(※2)が成長の鍵を握るため、ブランドの世界観に共感して商品やサービスを継続利用してもらうことが非常に重要となります。そんな中、昨今ではD2Cの中でもパーソナライズされた商品を提供する“パーソナライズD2C”を提供するメーカーが出てきています。パーソナライズD2Cでは、消費者のライフスタイルや趣味嗜好に合わせて、いくつものパターンからカスタマイズされた商品を提供することで、消費者が機能的/情緒的価値の両方に共感できるサービスを提供しています。サービスによっては注文者の名前などがラベルや梱包に印字されており、まさに世界観への共感を後押しするためD2C商品の情緒的価値を最大化する手法とも言えます。

　しかし、パーソナライズD2Cを実現するにはシステム面の課題があります。設計した質問シナリオをすべてシステムに落とし込むためには多くの時間や金額、システムに関する知見を要するため、多くのメーカーにとってハードルとなっていました。このような状況を解決すべく、SUPER STUDIOではシステムに関する知見がない方でも簡単にパーソナライズの質問フォームを構築できる1d-colorの提供を開始します。

1d-colorの活用方法
　1d-colorは専用の管理画面上で各種設定が可能です。シナリオに沿って質問を作成、各質問の回答内容に応じてスコアリングし、最終的なスコアに合わせて購入者の好みや体質に合わせた商品パターン（SKU）を提案します。フォームはいくつもパターンを作れるため、より購入率（CVR）の高いフォームに近づけるための検証を継続して行えます。1d-colorはSUPER STUDIOが提供するEC基幹システム「EC Force」とAPI連携ができるので、スコアリングデータを受注顧客と紐づけることで、スコアリング結果に合わせて顧客セグメントを切り、CRMや各種マーケティング活動に活かせます。D2C事業としての立ち上げから各種オペレーションまでワンストップでSUPER STUDIOがコンサルタントとして支援することも可能です。



【1d-colorの活用例】


各種質問への回答をデータとして蓄積し、中長期的な顧客コミュニケーションに活用
パーソナライズ商材以外でも、ECサイト内のおすすめ商品カテゴリへの導線整理に活用
新型コロナウイルス感染症の影響で対面コンサルティングができない中、オンラインでのカウンセリングの代替施策


参考：SUPER STUDIOの1d-color活用事例
　昨月にD2Cメーカー向けに無償提供している、D2Cの事業状態を診断するWeb診断も1d-colorを利用しています。どなたでも利用可能なので、ぜひ御覧ください。
【D2C診断】
https://ec-force.com/d2c-questions/page/jzcdk3prdnllup?utm_source=pr&utm_medium=pr&utm_campaign=1dpr&aid_h06smvr9uyn6rqzxvjf2g

1d-color関するメーカーの方の問い合わせ先
株式会社SUPER STUDIO
EC Force事業部
代表TEL：03-5759-6380
メール　[e-mail]

※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

※2 LTVとは「Life Time Value」の略称で、日本語では「顧客生涯価値」と呼ばれています。特定の顧客が、取引を開始してから終了するまでの期間に、自社に対してどれだけ利益をもたらしたか収益の総額を算出するための指標です。